日本国内のEC市場は年々拡大傾向にあります。
経済産業省の調査では、2022年のBtoC-EC(消費者向け電子商取引)市場規模は22.7兆円、前年比+ 9.91%と発表されました。
2018年からの5年間の遷移は、以下の通りです。
年度 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 |
市場規模(単位:億円) | 179,845 | 193,609 | 192,779 | 206,950 | 227,449 |
参考:『経済産業省『電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました』』
このデータからもわかるように、一般消費者向けの商品販売を行う企業にとって、年々ECの重要度は高まっています。
そんななか、近年注目を集めているのが、大手ECプラットフォーム「Amazon」が提供する広告配信サービスです。
この記事では、Amazonが展開する広告のなかでも、ECサイトに出稿することができる「スポンサー広告」の概要や広告の種類、メリットなどをご紹介します。
新しい広告媒体を検討している方、ECの売上強化をはかりたいと考えている方は、ぜひ最後までご覧ください。
なお、インターネットを通したマーケティング全般の基本的な知識を身につけたいなら、以下の記事が参考になります。
関連記事:『eマーケティングの7種類の手法とは?顧客獲得の戦略まで解説』
Contents
Amazonのスポンサー広告とは?
まずは、スポンサー広告の概要についてご説明しましょう。
まだ登場して10年にも満たないサービスですが、徐々に注目度を上げています。
Amazonが提供する広告サービス
スポンサー広告は、Amazon社が展開する広告サービスの一種です。
日本では「Amazon Marketing Service(通称AMS)」という名前で2016年3月に導入がスタートしましたが、2018年に「スポンサー広告」に名称が変更されています。
Amazonは、プラットフォームの運営をはじめとするEコマース事業のほか、有料会員向け動画配信「Amazonプライム」、音声アシスタント「Alexa」を搭載したスマートスピーカーや電子書籍用端末「Kindle」の販売、そして広告事業など、幅広いサービスを提供しています。
参考:『アマゾンジャパン合同会社『会社概要』』
参考:『株式会社メディアジーン『【一問一答】 AMS とは?:Amazonサイト内専用の広告サービス』』
参考:『アタラ合同会社『Amazonの各広告サービスが統合、「Amazon Advertising」へ名称変更』』
消費財から電化製品、書籍、洋服まで幅広い商品を扱うAmazonのECプラットフォームを利用してショッピングをした経験がある方は多いでしょう。
Amazon広告にはさまざまなフォーマットがありますが、スポンサー広告はAmazonの販売サイト内に出稿できるのが大きな特徴。
一般の消費者にとって馴染み深い、Amazonのサイト上に広告を配信できるサービスなのです。
販売サイトに表示された広告をクリックし、同サイト内でコンバージョン(購入)することを促します。
なお、スポンサー広告には以下の種類があります。
- スポンサープロダクト広告
- スポンサーブランド広告
- スポンサーディスプレイ広告
参考:『アマゾンジャパン合同会社『Amazonの広告ソリューションで認知と売上を向上しましょう』』
スポンサー広告出稿の条件は?
スポンサー広告に出稿できるのは、Amazonの出品サービスに登録しているユーザーに限定されます。
また、スポンサーブランド広告とスポンサーディスプレイ広告の利用にあたっては、大口出品アカウントを作成し、Amazonブランド登録をする必要があります。
Amazonの出品方法には、大口出品・小口出品の2種類があります。
大口出品には月額で利用料がかかりますが、法人がAmazonで販売を行うために便利な機能やサポートが利用できます。
Amazon大口出品・小口出品の違い
種類 | 大口出品 | 小口出品 |
特徴 |
|
|
参考:『MIKATA株式会社『【徹底解説】Amazon 大口出品と小口出品の違いを解説』』
また、一部、スポンサー広告配信ができない、対象外の商品があります。
アダルト商品、中古品、再生品、取り扱いを終了したカテゴリーの商品などがそうです。
参考:『アマゾンジャパン合同会社『Amazonの広告ソリューションで認知と売上を向上しましょう』』
なお、商品を販売する際には、広告表現にも注意が必要です。
実際の機能以上のことを謳ったり、消費者に誤解を与えるような文言などがあってはなりません。
以下の記事では、ECサイトに出品する際に知っておきたい「景品表示法」について解説しています。
関連記事:『【基礎】景表法に違反した場合どうなる?6つの事例で解説』
Amazon広告事業の注目度は?
Amazonといえば、ショッピングサイトや動画配信サービスの印象が強いかもしれません。
しかしグローバルのWeb広告市場では、Google社やMeta社(Facebook、Instagramなど)に次ぐ世界第3位の規模を誇ります。
アメリカのリサーチ会社・Insider Intelligenceが実施した世界各国のデジタル広告収入のシェア率の調査では、Googleが28.8%、Facebookが11.4%、Instagramが9.1%(Metaの2大媒体で合わせて20.5%)。
そして、Amazonは7.3%でした。
シェア率だけを見れば上記の2社と大きく差があるものの、Amazonの広告事業の2022年の年間売上高は前年比+21%と、著しい成長が見られます。
参考:『アイティメディア株式会社『グーグル・メタを差し置いて、アマゾンの広告事業が伸び続ける3つの理由』』
参考:『株式会社ダイヤモンド・リテイルメディア『メタやグーグルへの脅威に!アマゾンの広告事業が急成長する事情』』
Webマーケティング市場の動向について知りたい方は、ぜひこちらもご一読ください。
関連記事:『【2023年版】Webマーケティングの今後の業界動向とは?4つの分野を解説』
Amazonスポンサー広告の種類を解説
前述のように、Amazonのスポンサー広告にはスポンサープロダクト広告、スポンサーブランド広告、スポンサーディスプレイ広告の3種があります。
ここでは、それぞれの仕様や特徴について解説します。
なおスポンサー広告は、広告代理店を通さずに出稿が可能です。
手軽に運用がスタートできるので「まずは試してみたい」という企業にもおすすめです。
スポンサープロダクト広告
スポンサープロダクト広告では、Amazonに出品している商品のプロモーションを行います。
商品ごとに広告を作成し、関連度の高いユーザーに向けて配信するのが特徴です。
Amazonのショッピングページに表示
スポンサープロダクト広告は、リスティング広告と仕組みが似ています。
Amazonのサイト内でユーザーが特定のキーワード(商品名など)で検索した際の商品一覧ページの上部や、別の商品ページ内の「関連する商品」のリストなど、目に留まりやすい位置に表示されます。
以下は、Amazonで「モバイルバッテリー」と検索した際に表示されたスポンサープロダクト広告です。
広告として配信されている商品には「スポンサー」と表記がつきます。
引用:『Amazon』
商品をクリックすると、通常のショッピングの場合と同様に詳細ページが表示され、そのまま購入の手続きへと進むことができます。
クリックされるたびに料金が発生するCPC制
スポンサープロダクト広告は、ユーザーがクリックするたびに課金されるCPC(クリック課金)が導入されています。
広告を表示させるキーワードや関連商品を設定する際、あわせて1クリックの金額を決定します。
クリック課金の仕組みについて理解を深めたい方は、以下の記事もぜひ参考にしてみてください。
関連記事:『Web広告【PPC広告とは?】 代表3種類や費用の仕組みを解説!』
オートターゲティングで手間要らずの出稿
「オートターゲティング」という機能を使用すれば、商品ページから広告を生成することができます。
画像やテキストが自動で設定されるほか、ターゲットにするキーワードや関連商品も選定してくれる便利な機能です。
Amazonの広告運用がはじめてで適切な出稿の方法がわからないという場合は、まずはオートターゲティングを利用してみると良いでしょう。
オートターゲティングはAmazonの広告システムが自動的にテキスト・画像を生成することから、広告の審査が入らない点も大きなメリットです。
タイムラグなしにすぐに運用を開始したい企業にも適しています。
なお、広告の設定などを手動で行いたいなら「マニュアルターゲティング」を選択してください。
「リスティング広告で効果のあったキーワードをAmazon広告でも試してみたい」「オートターゲティングで勝ちパターンがわかったので、手動で運用したい」といったケースではこちらをおすすめします。
参考:『アマゾンジャパン合同会社『スポンサープロダクト広告』』
参考:『MIKATA株式会社『Amazonスポンサー広告 広告3種の基本と今日から使えるポイント』』
以下の記事では、スポンサープロダクト広告の出稿の手順などを詳しくご紹介しています。
これから運用を始める方に向けた情報が満載です。
関連記事:『Amazonスポンサープロダクト広告の始め方と6つの運用ポイント』
スポンサーブランド広告
スポンサーブランド広告では、Amazonでショッピングをするユーザーに向けてブランドや商品コレクションを表示します。
各商品ごとに広告を作成するスポンサープロダクト広告に対し、こちらは広告枠内に3点まで商品を掲載できるのが特徴です。
商品検索の結果ページなどに表示
スポンサーブランド広告は、Amazonでユーザーが商品を検索した際の商品一覧ページの上部や、別の商品ページ内にある「このカテゴリーに関連したブランド」のリストなどに配信されます。
商品を紹介するほか、広告の見出しのカスタマイズや、画像・動画の掲載が可能です。
以下は、Amazonで「iPhoneケース」と検索した際に表示されたスポンサーブランド広告です。
ブランドロゴや画像とともに、商品が表示されています。
引用:『Amazon』
なお、商品をクリックすると詳細ページに、ロゴやブランド名、ブランドのイメージ画像をクリックするとAmazon専用のストアページに遷移します。
商品そのものの訴求はもちろん、ブランドの認知度を上げたい企業に適しています。
参考:『アマゾンジャパン合同会社『スポンサーブランド広告』』
入札単価の高騰には注意が必要
スポンサーブランド広告も、前述のスポンサープロダクト広告と同様にCPC制が導入されています。
キーワードターゲティング・商品ターゲティングが可能で、広告を表示させたい検索キーワードや関連商品を入札する仕組みです。
広告が表示される枠が限られているため、クリック単価が高騰しやすいという面もあります。
参考:『株式会社Hide&Seek『【2023年度最新版】Amazon スポンサーブランド広告の特徴と運用時のポイントを解説』』
ストアを活用してブランドの世界観を訴求
引用:『アマゾンジャパン合同会社『ストア』』
Amazonでブランド登録をしているユーザーは、「Amazonストア」を利用できます。
ストアは、Amazonのサイト上で自社の商品を紹介するための専用ページです。
テンプレートが用意されており、手軽にページのカスタマイズが可能。
スポンサーブランド広告のリンク先として設定することで、ブランドの世界観や商品の魅力を訴求します。
たとえば「ショーケース画像」という機能では、商品が使用されているシチュエーションの写真にリンクを貼り付け、購入ページまで誘導することができます。
まるでショップをのぞいているような感覚でユーザーに買い物を楽しんでもらえるのがストアの魅力です。
引用:『アマゾンジャパン合同会社『ストアでショーケース画像にリンクさせる』』
なお、Amazonの公式ページでは、以下のデータが紹介されています。
- 3ページ以上あるストアは、ユーザーの滞在時間が平均して83%長く、訪問者あたりの売上が32%高い
- 過去90日間に更新履歴があるストアは、平均して再訪アクセスが21%増加し、訪問者あたりの売上が35%増加している
ストアの内容を充実させ、メンテナンスを頻繁に行うことで売上のアップが見込めます。
参考:『アマゾンジャパン合同会社『ストア』』
以下の記事では、ブランドの認知度向上を目的とした「ブランディング広告」についてご説明しています。
ブランドの訴求に興味がある方はご一読ください。
関連記事:『ブランディング広告とは?代表的な4つの種類と出稿のポイントまで徹底解説!』
スポンサーディスプレイ広告
スポンサーディスプレイ広告は、Amazonのユーザーデータを利用したターゲティング機能によって、自社の商品にマッチするユーザーに向けた配信が可能です。
スポンサープロダクト広告やスポンサーブランド広告のターゲティングがキーワード・関連商品に基づくのに対し、スポンサーディスプレイ広告はユーザーの興味・関心やプラットフォーム内での行動に紐づいているのが特徴です。
Amazonサイト内のさまざまな配信面に表示
引用:『Amazon』
スポンサーディスプレイ広告が表示されるのは、Amazonのショッピングサイト内にあるさまざまな配信面です。
ターゲティングの方法によって、表示される場所が異なります。
ターゲティングの種類 | 配信面 |
コンテキストターゲティング | 商品検索結果ページ、商品詳細ページの上、レビューの横、おすすめ商品の下 |
オーディエンスターゲティング | Amazon外アプリ、Twitchなどのサードパーティのアドネットワーク、Amazonのトップページ、商品詳細ページ、商品検索結果ページ |
参考:『アマゾンジャパン合同会社『スポンサーディスプレイ広告のすべて』』
CPCまたはvCPMの2つの課金方式
課金方式は、ほかの2種類のスポンサー広告と同様のCPCに加え、vCPM(ビューアブルインプレッション:1000回閲覧されるごとに課金される)方式も選択可能です。
1日の入札額と予算を指定して運用を行います。
ターゲティングの方法は2種類
スポンサーディスプレイ広告のターゲティングには、コンテキストターゲティング・オーディエンスターゲティングの2種類があります。
- コンテキストターゲティング:カテゴリーや商品、類似商品を指定し、そこにアクセスしたユーザーに向けて広告を配信する方法。自社のページを指定することで、リターゲティングも可能です。
- オーディエンスターゲティング:Amazonのプラットフォームや関連サイト内でのユーザー行動(購買行動や閲覧履歴など)に基づき、商品との関連性が高いオーディエンスに向けて広告を配信します。
なお、コンテキストターゲティングとオーディエンスターゲティングはかけ合わせることもできます。
参考:『アマゾンジャパン合同会社『スポンサーディスプレイ広告』』
参考:『株式会社キーワードマーケティング『ベテランが解説!Amazon「スポンサーディスプレイ広告」とは。設定方法からターゲティングまで詳しく紹介』』
以下の記事では、Web広告におけるターゲティング機能について解説しています。あわせてご覧ください。
関連記事:『ターゲティング広告とは?6種類と仕組みをわかりやすく解説!』
Amazonスポンサー広告を活用するメリットは?
誰もが知るショッピングサイトで商品やブランドを宣伝できるAmazonのスポンサー広告。
Amazonに出稿するからこそ得られるメリットが多数あります。
ここでは、スポンサー広告ならではのメリットをご紹介します。
大規模なECプラットフォームに配信できる
株式会社デジタル&ワークスが発表した「EC業界 売上高ランキング((2021-2022年))」によると、Amazonの売上高は25,378億円。
国内1位の売上高を記録しました。
EC業界 売上高ランキング(2021-2022年)
順位 | 企業名 | 売上高(億円) |
1位 | Amazon(日本) | 25,378 |
2位 | 楽天グループ | 10,033 |
3位 | Zホールディングス | 8,091 |
4位 | MonotaRO | 1,897 |
5位 | 大塚商会 | 1,627 |
引用:『株式会社デジタル&ワークス『EC業界 売上高ランキング』』
また、ニールセン デジタル株式会社が2021年4月に発表したデータによると、Amazonの利用者数は5,120万人、月の平均利用回数は35回でした。
参考:『ニールセン デジタル株式会社『ニールセン、デジタルコンテンツ視聴率のMonthly Totalレポートによる オンラインショッピングのサービス利用状況を発表』』
これだけ多くの売上高・ユーザー数を誇る巨大プラットフォームに広告を掲載できるのは、スポンサー広告の大きな強みといえるでしょう。
Amazonスポンサー広告以外にも、ECの売上強化に適した媒体は複数あります。
複数を使い分けることで、自社の商品にマッチする媒体を探すと良いでしょう。
以下は、Instagram広告のショッピング機能についてご紹介した記事です。
関連記事:『Instagram商品タグ付き広告のメリット5つと投稿方法を解説!』
Amazonのデータに基づいたターゲティング
Amazonのユーザーデータを活用したターゲティングができる点も、スポンサー広告の魅力の一つです。
ショッピングサイトという特性から、Amazonが保有するデータはユーザーの購買行動に基づいているのが特徴です。
商品の検索、商品詳細ページの閲覧、購入など、ユーザーの「欲しいもの」の情報を握っているのがAmazonの強みでしょう。
また、ショッピングサイト以外のサービス(Prime Videoなど)のストリーミングシグナルなどをもとに、興味・関心度の高いユーザーにアプローチすることもできます。
これらの機能を生かすことで、以下のようなターゲティングが可能です。
ターゲティングの一例
- 類似商品の閲覧・購入履歴があるユーザーに向けて自社の商品広告を配信する
- 自社の商品を購入したユーザーに向けてアプローチし、リピーター化を促す
- 興味・関心をもとに自社の商品と親和性の高いユーザーに広告を配信する
参考:『株式会社 キーワードマーケティング『ベテランが解説!Amazon「スポンサーディスプレイ広告」とは。設定方法からターゲティングまで詳しく紹介』』
Amazonのサイト内で購買行動が完結する
ユーザーがスポンサー広告を経由して商品を購入する場合、Amazonのサイト内で購買行動が完結します。
たとえばGoogleのリスティング広告を使用した場合、ユーザーは以下のような流れで商品を購入します。
- Googleの検索画面で商品名などで検索。リスティング広告が表示される
- 広告をクリックする
- ランディングページやECサイトに遷移。専用のフォームに住所やクレジットカード情報を入力し、購入完了
一方、Amazonに既に登録済みのユーザーの場合は以下のような流れになります。
- Amazonのサイト内で商品名を検索
- 検索結果ページなどに表示された商品の広告をクリックする
- 商品詳細ページに遷移。「カートに入れる」「今すぐ買う」ボタンで購入完了
Amazonのサイト内でコンバージョン(購入)まで誘導するうえ、ユーザーが会員登録・ログインしていれば個人情報などの入力は省略が可能です。
企業にとっては購入の機会損失を防ぐことができ、ユーザーにとっては商品を探し購入手続きを完了するまでの流れがスムーズな点がメリットです。
ROASの計測が簡単にできる
ROASとは「Return On Advertising Spend」の略で、「広告費用対効果」を意味します。
広告の出稿費用に対し、どれだけの利益を回収できたのかを示す指標です。
ROASは、以下の計算式で算出が可能です。
【ROAS(%)=広告経由の売上÷広告費用×100】
前項でも述べたように、Amazonのスポンサー広告はサイト内で広告のクリックから購入まで完結するため、ROASが簡単に計測できるというメリットがあります。
参考:『アマゾンジャパン合同会社『広告費用対効果(ROAS)』』
参考:『株式会社マルニ『Amazonの広告事業「AMS」について、まとめました』』
以下の記事では、ROASをはじめさまざまな広告指標について触れています。
関連記事:『リスティング広告で悩むポイント!目標CPAの決め方3つを解説』
Amazonスポンサー広告の活用事例
Amazonスポンサー広告を活用し、成果を挙げた事例をご紹介します。
L’Oréal(ロレアル)
引用:『アマゾンジャパン合同会社『広告費用対効果(ROAS)』』
グローバルに展開する美容ブランド・ロレアルは、新発売となるグルーミング商品の認知度・売上を向上させるためにAmazonのスポンサー広告を活用しました。
そのために「新商品シリーズにまだ関心を持たないユーザーからのインプレッション(閲覧)を100万回にすることで認知度を向上」「全体的なROASを280%に到達させる」という目標を設定。
広告予算の40%をスポンサーブランド広告に配分し、「beard trimmer(電気カミソリ)」などの一般的に多く検索されるキーワードを高単価で入札しました。
結果として、該当の新商品キャンペーンの総売上のなかで、スポンサー広告キャンペーンによる売上が多くの割合を占め、ROASの目標である280%も達成しています。
参考:『アマゾンジャパン合同会社『広告費用対効果(ROAS)』』
ニッセン
引用:『アマゾンジャパン合同会社『ニッセンは、ブラックフライデーおよびサイバーマンデーの期間中に季節限定の戦略を活用して広告売上を120%増加』』
衣料品や生活用品などを幅広く扱い通販サイトなどを運営するニッセンでは、Amazonで実施されるセールイベント「ブラックフライデー」「サイバーマンデー」に向けてスポンサー広告を強化し、実績を残しています。
セールに先駆けてスポンサープロダクト広告を出稿して主力となる商品をアピール。
さらにセールイベントの期間中は、スポンサーブランド広告の動画を活用して訴求を強めました。
イベントの終了間際には、購入に至らなかったユーザーへのリターゲティングを狙い、スポンサーディスプレイ広告を配信。
イベント期間中は多くの企業が広告を強化するため、毎日入札価格をチェックし、機会損失を防止できるよう取り組みました。
2022年11月、ニッセンではブラックフライデー・サイバーマンデーセール期間の広告による売上が前年比+ 120%となりました。
3種の広告をそれぞれ必要なシーンで露出させることで成果を挙げた好例といえるでしょう。
参考:『アマゾンジャパン合同会社『ニッセンは、ブラックフライデーおよびサイバーマンデーの期間中に季節限定の戦略を活用して広告売上を120%増加』』
まとめ
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監修者
UnionMedia編集部2012年創業、新宿のWebマーケティングに強い広告代理店「株式会社Union」が運営。Webマーケティングの知見を深め、成果に繋がる有用な記事を更新しています。「必要な情報を必要な人へ」をスローガンに、Web広告運用や動画制作など各種Webマーケティングのご相談を受付中。