【初心者向け】CDPとは？マーケティングにおける4つの活用方法

デジタルマーケティングの世界は日々進化しており、その中でCDP（Customer Data Platform）はその明瞭さから多くの企業で採用されています。

CDPは、企業が顧客データを一元的に集約し、そのデータを基に高度な分析を行い、最適なマーケティング戦略を展開するためのプラットフォームです。

日本でも多くの企業がCDPを導入しており、例えば、BtoC向けの日用品販売サイト「LOHACO」を運営するASKULは、CDP導入によって事業成長に成功しました。

引用：『LOHACO』

ASKULはCDPを活用して顧客の購買履歴や閲覧した商品ページ、クリックした広告などのデータをリアルタイムで集約し、主に30代から40代の女性を中心とした顧客層に向けて、検索の最適化や配送の工夫を行い、顧客の快適さの追求に収集したデータを活用しています。

参考：『日用品ECサイト「LOHACO」の購買データがメーカーのマーケティングに与える価値とは？｜アスクル株式会社』

CDPは単なるデータベースではありません。

CRMやDMPとは異なる特性を持ち、個々の顧客に焦点を当てたデータ管理が可能です。

オンラインとオフラインの顧客行動を統合し、より効果的なリターゲティングや顧客エクスペリエンスの向上を実現できるなど多くの業種にとって有用な施策です。

この記事では、CDPの基本的な概念やマーケティングにおける具体的な活用方法を解説します。

CDPとは

CDPは、顧客データの統合と活用を目的としたデータ管理システムで、企業が顧客との関係を深化させる際に役立つツールです。

さまざまなチャネルやソースからの顧客データを一元的に集約し、それを基に個々の顧客に関する詳細なプロファイルを構築します。

この統合されたデータは、マーケティング活動の最適化や、パーソナライズされた顧客体験の提供に役立ちます。

CDPの定義と特徴

CDPは、統合データベースを持つデータ管理システムとして定義されます。

主に1stパーティデータを処理し、オンラインストアの購買履歴からソーシャルメディアのインタラクションに至るまで、あらゆる情報源からのデータを取り込みます。

1stパーティデータとは、企業が自社の顧客やwebサイト訪問者に関して収集・保有しているデータを指します。

これは、企業が直接的に顧客や利用者から得た情報であり、その信頼性や精度が高いとされています。

例えば、企業の公式Webサイトでのユーザーの行動履歴や、購入履歴、会員情報などがこれに該当します。

参考：『1stパーティーデータ（1st Party Data）とは』

データは長期にわたって保存され、詳細かつ正確な顧客プロファイルの構築や、顧客との関係の育成に使用されます。

さらに、CDPはリアルタイムでのデータ更新が可能であり、常に最新の顧客情報を保持しています。

CRM・DMPとの違い

CDPに似た概念として、CRMとDMPがあります。

それぞれの違いを理解した上で各ツールを活用することでより合理的なマーケティングを実施可能です。

CRM（Customer Relationship Management）

CRMは、企業が顧客との関係を深化させるためのツールとして広く採用されています。

主に、顧客との直接的なコミュニケーションを通じて得られるデータを中心に収集します。

具体的には、電話やメールのやり取り、ソーシャルメディアのメッセージ、Webチャットなどの1対1のコミュニケーションが該当します。

CRMの主な目的は、顧客との関係の構築と維持、セールスの機会の追跡、そして顧客エクスペリエンスの最適化です。

これにより、各顧客のニーズや嗜好に合わせたパーソナライズされたアプローチが可能となります。

参考：『CDP、CRM、DMPの相違点、共通点、選択方法』

DMP（Data Management Platform）

DMPは、広告やマーケティングキャンペーンの効果を最大化するためのデータ管理ツールです。

異なる情報源からのデータを集約し、それをカテゴライズして分析することができます。

DMPは主に匿名のデータを扱い、これにはCookie情報やデバイスID、IPアドレスなどが含まれます。

これらのデータは短期間保存され、特定のオーディエンスに向けた広告配信の際に活用されます。

DMPの強みは、広範なデータソースからの情報を迅速に処理し、ターゲットとなるオーディエンスを特定する能力にあります。

CDP、CRM、DMPの3つのプラットフォームは、それぞれ異なる目的で設計されていますが、連携することでマーケティングの効果を一層高めることができます。

CDPは顧客の詳細なプロファイルを構築し、CRMは既存の顧客との関係を強化し、DMPは新規の顧客を獲得するための広告戦略をサポートします。

これらのツールは、それぞれが持つ特性を理解し、適切に組み合わせることで、全体的なマーケティング戦略の成功に寄与します。

参考：『CDP、CRM、DMPの相違点、共通点、選択方法』

CDP、DMP、CRMのそれぞれの違いを整理すると以下の通りです。

CDPは一元的に複数のデータを参照でき、顧客を俯角まで分析できる点において他のツールと比較し優れています。

DMPについてさらに詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。
関連記事：『【広告運用に必須】DMPとは？3つのメリットと導入ポイントまで解説！』

CDPでできること

CDPは、企業が顧客データを効果的に管理・活用するためのツールとして注目されています。

以下は、CDPを使用して実現できる主な機能や活用方法についての概要です。

データの収集・統合

CDPは、複数のソースから1stパーティのカスタマーデータを収集・統合する能力を持っています。

収集するデータにはWebサイトやアプリの行動データ、eコマースやPOSシステムからのトランザクションデータ、顧客の基本情報などが含まれており、企業は顧客ごとに一貫性のあるデータベースを構築可能です。

さらに、これらのデータを統合することで、顧客を多方面から理解可能なデータを作成することが可能になります。

参考：『CDPとは？基本機能や目的、メリット、DMPとの違いなどを解説』

カスタマーデータのセキュリティ管理

CDPを使用すると、カスタマーデータのセキュリティが向上します。

データの一元管理により、データの取り扱いが一貫性を持ち、セキュリティ対策も集中的に行うことができます。

特に、近年のデータ保護規則の強化に伴い、GDPRやCCPAなどの規制に準拠する必要があり、企業は顧客データの取り扱いに関して厳格な要件を満たす必要があります。

GDPR（General Data Protection Regulation）は、EU圏内での個人データの取り扱いに関する規則であり、データの収集、利用、保存、転送に関する透明性や、データ主体の権利を保護するものです。

一方、CCPA（California Consumer Privacy Act）は、カリフォルニア州の消費者のプライバシー権を保護する法律で、企業に対して消費者のデータに関する情報開示や削除の要求を行う権利を付与しています。

参考：『GDPR（EU一般データ保護規則）とは？日本企業が対応すべきポイントを考える』
参考：『カリフォルニア州 消費者プライバシー法（CCPA）の概要』

これらの規則に適切に対応するためには、データの正確な管理と、適切なアクセス制御が不可欠です。

CDPは、データのアクセス権限を細かく設定することで、不正なアクセスやデータの漏洩リスクを低減することができます。

さらに、CDPはデータの暗号化や、不正アクセスの検知機能など、高度なセキュリティ機能を備えており、企業がデータ保護規則に対する対応をサポートします。

また、データの一元管理により、データの品質を維持し、不正確なデータや重複データの問題を解消することができます。

これにより、企業は顧客に対してより正確で信頼性の高いサービスを提供することができるようになります。

参考：『CDPとは｜CDPの機能一覧・導入メリット・実現できること』
参考：『CDP（カスタマーデータプラットフォーム）とは？メリットとデメリットを解説』

マーケティングの効率化

CDPは、マーケティング活動の効率化を目指して設計されています。

これにより、マーケティング担当者は技術的な知識がなくても、簡単にデータにアクセスし、そのデータを活用してキャンペーンやプロモーションを設計することができます。

また、リアルタイムのデータ分析を行うことで、ターゲットとなる顧客層の動向やニーズを即座に把握し、最適なコンテンツやプロモーションを提供することができます。

さらに、CDPは顧客のライフサイクル全体を通じてのエンゲージメントを向上させることができます。

例えば、新規顧客の獲得からリピート購入、ロイヤルティの形成までの各ステージで、顧客に合わせた最適なコミュニケーションを展開することが可能です。

また、CDPはマルチチャネルのデータを統合することができるため、オムニチャネル戦略の実現にも貢献します。

顧客が使用するさまざまなデバイスやチャネルを跨いで、一貫したエクスペリエンスを提供することができるのです。

CDPはマーケティングの効率化だけでなく、顧客満足度の向上やビジネスの成果向上にも大きく寄与する有用なツールです。

参考：『CDPとは？〜Customer Data Platformでできること、導入・活用のポイント』

データのサイロ化の解消

データのサイロ化とは、企業内の異なる部門やチームがそれぞれ独立してデータを管理・保持することを指します。

この結果、情報が断片化され、全体像の把握やデータの有効活用が難しくなるという問題が生じます。

特に、大規模な組織や複数の部門を持つ企業では、このサイロ化が顕著になることが多いです。

データのサイロ化は、企業の成長や変革を阻害する要因となり得ます。

異なる部門間での情報共有が難しくなるため、重複した作業や誤った意思決定が生じるリスクが高まります。

また、顧客情報や市場の動向など、重要なデータが散逸してしまうことで、ビジネスチャンスを逃す可能性も増加します。

参考：『データのサイロ化とは、何が悪いの？ – 製造業の事例と解決策を紹介』

CDPの導入により、これらのデータを一元的に集約・管理することができます。

異なる情報源からのデータを統合し、一貫した形式で保存・分析することが可能となります。

これにより、データの利用効率が大幅に向上し、迅速かつ正確な意思決定をサポートします。

さらに、CDPを活用することで、企業全体のデータの透明性が向上します。

各部門が持つ情報を共有し、全体の戦略や方針に反映させることが容易になります。

これにより、効果的なマーケティング戦略の策定や、顧客との関係強化が期待できます。

総じて、CDPはデータのサイロ化を解消し、企業のデータ活用能力を飛躍的に向上させるツールとして、多くの企業での導入が進められています。

参考：『CDPとは？特徴や実践できること、選び方のポイントまで網羅的に解説！』

CDPの活用方法

パーソナライズされたマーケティングの実施

CDPを活用することで、顧客の購買履歴や閲覧履歴、クリック履歴などのデータをリアルタイムで取得・分析することができます。

これにより、顧客の興味やニーズに合わせたパーソナライズされたマーケティング活動を展開することが可能となります。

例えば、過去の購入履歴に基づいて次に購入する可能性の高い商品を推薦するなどのアプローチが考えられます。

具体的な事例として、ユニクロは顧客の購入履歴や閲覧履歴を分析し、顧客ごとに最適化されたメールマーケティングを実施しています。

また、ZOZOTOWNは顧客の過去の購入データや閲覧データを基に、パーソナライズされた商品推薦を行っており、これにより購入率の向上を実現しています。

このように、CDPを活用することで、顧客一人ひとりのニーズに合わせたマーケティング活動を効果的に展開することができるのです。

参考：『マーケターのための5分でわかるCDPのキホン -活用例と失敗例』
参考：『【業種別】パーソナライズの成功事例10選！活用方法と効果を解説』

顧客のライフサイクルに合わせた施策の提案

CDPを使用することで、顧客のライフサイクルを詳細に把握することができます。

新規顧客、リピート顧客、休眠顧客など、顧客のステージごとに最適な施策を提案することが可能となります。

これにより、顧客の満足度を向上させるとともに、リピート購入の促進や休眠顧客の再活性化などの効果を期待することができます。

さらに、CDPを活用することで、顧客の購買履歴や行動履歴を基に、その顧客が次にどのようなアクションを取るかを予測することも可能です。

例えば、ある商品を購入した顧客が次に関心を持ちそうな商品やサービスを予測し、それに基づいてパーソナライズされたコンテンツやプロモーションを提供することができます。

また、休眠顧客に対しては、過去の購買データや行動データを分析して、彼らが再びアクティブになるためのトリガーとなるコンテンツやキャンペーンを提案することができます。

これにより、休眠顧客を再活性化させることが期待できます。

CDPの力を活用することで、顧客一人ひとりのニーズや興味に合わせたマーケティング施策を展開することができ、その結果、顧客の満足度の向上や売上の増加を実現することができるのです。

参考：『CDPについての理解を深めようCDPの基礎知識』
参考：『CDPを活用した顧客のライフサイクルマーケティング: 新たなアプローチの提案』
参考：『CDPとは　ライフサイクル マーケティングで活用する』

オムニチャネル戦略の実現

CDPは、オンラインとオフラインのデータを一元的に管理することができるため、オムニチャネル戦略の実現に役立ちます。

オムニチャネルとは、顧客が利用するさまざまな接点やチャネル（オンライン、オフライン、モバイルなど）を一貫して統合し、顧客にシームレスな体験を提供する戦略のことを指します。

この戦略の背景には、消費者の購買行動が多様化してきた現代において、一つのチャネルだけでなく、複数のチャネルを跨いで商品やサービスにアクセスすることが一般的になってきたためです。

CDPを活用することで、顧客がオンラインストアでの購入履歴や実店舗での来店履歴など、異なるチャネルでの行動を一元的に把握することができます。

これにより、顧客が異なるチャネルを移動する際にも、その顧客に合わせた最適なコンテンツやサービスを提供することが可能となり、シームレスな顧客体験の提供が実現します。

例えば、アパレルブランドがCDPを活用してオムニチャネル戦略を導入する場合、このブランドは、オンラインでの購入履歴や実店舗での来店履歴、さらにはSNSでのインタラクションなど、顧客のさまざまな行動データをCDPで一元管理可能です。

オンラインで商品を閲覧した顧客に対して、実店舗での特別なプロモーションやイベント情報をリアルタイムで提供するなど、一元管理することでしか実現できないマーケティング施策を実施可能です。

参考：『顧客理解を深める3つのCDP活用術 – 企業の実践から知る顧客データ基盤の使い方とその価値』
参考：『オムニチャネルとは？メリット・事例・戦略を解説。』
参考：『オムニチャネル化が進むアパレル業界に「統合データ基盤」がもたらす意味とは｜トレジャーデータ株式会社』

リアルタイムのデータ分析と活用

CDPはリアルタイムでのデータ分析が可能であり、これにより迅速な意思決定や施策の最適化が行えます。

例えば、特定のキャンペーンが予想以上の反響を得ている場合、その情報をリアルタイムで把握し、迅速にキャンペーンの拡大や最適化を行うことができます。

さらに、リアルタイムのデータ分析を活用することで、顧客の行動や反応を即座にキャッチし、その場でのパーソナライズされたコミュニケーションの提供が可能となります。

また、CDPを活用することで、顧客の行動や興味に基づいて、タイムリーな情報提供やプロモーションの展開が可能となります。

例えば、ある商品をオンラインで閲覧した顧客に対して、その商品に関連するキャンペーン情報や割引クーポンをリアルタイムで提供することも可能です。

さらに、リアルタイムのデータ分析により、マーケティング施策の効果を即時に評価することができます。

これにより、効果の低い施策をすぐに修正したり、効果の高い施策をさらに拡大するなど、柔軟なマーケティング戦略の展開が可能となります。

マーケティングに関する分析を行うBrazeの調査によれば、リアルタイムのデータ分析を活用したマーケティング施策は、従来の施策に比べて顧客エンゲージメントを大幅に向上させることができるとされています。

これは、顧客の現在の興味やニーズに即座に対応することができるため、顧客の関心を引きつけやすくなるからです。

総じて、CDPのリアルタイムのデータ分析と活用は、マーケティングの効果を最大化し、顧客との関係を深化させるための強力なツールとなります。

参考：『CDPとは？特徴や活用方法、DMPとの違いについても解説』
参考：『CDPとは？その機能や活用方法を分かりやすく解説』

CDPを導入する際の注意点

データの質を意識する

CDPはデータの一元管理を行うツールであるため、取り込むデータの質がそのまま結果に影響します。

不正確や不完全なデータが混入すると、分析結果も不正確になる可能性があります。

例えば、顧客の連絡先情報が古いものであったり、購入履歴が正確でない場合、マーケティング活動のターゲティングがずれるリスクが生じます。

また、データの重複や欠損も、分析の精度を低下させる要因となります。

これを防ぐためには、データのクリーニングや整合性の確認を定期的に行うことが重要です。

さらに、データの入力基準やフォーマットを統一し、データの品質を維持するためのガイドラインを設定することも効果的です。

参考：『CDP構築/導入で失敗しない！』

継続的な運用とスタッフ教育

CDPを導入しただけでは、その真価を発揮することは難しいです。

成功の鍵は、導入後の継続的な運用とスタッフの教育にあります。

データは日々変動し、新しい情報が追加されるため、定期的なデータの更新や整理が必要です。

また、不適切なデータの取り扱いや誤った分析方法を適用すると、マーケティング活動の効果が低下するリスクがあります。

さらに、CDPの機能や操作方法を十分に理解していないスタッフが操作すると、データの誤解や誤用が生じる可能性があります。

このような問題を防ぐために、定期的なスタッフ研修や教育プログラムの実施が不可欠です。

研修では、CDPの基本的な操作方法だけでなく、データの正確な解釈や活用方法についても学ぶことが重要です。

また、新しい機能の追加やアップデートが行われた際にも、スタッフへの情報提供や再教育が必要となります。

CDPの導入は、単なるツールの導入以上の取り組みを要求します。

組織全体での理解と協力、そして継続的な努力が、CDPを成功に導く鍵となります。

参考：『CDPの導入手順・注意点・事前準備について解説【パッケージ編】』

まとめ

CDPは顧客を詳細まで理解する上で有用なツールです。

パーソナライズした施策の実現やオムニチャネルの実現など使いこなすことで事業の成長に大きく貢献する可能性のあるツールであることから、導入を検討してみてはいかがでしょうか。

この記事を読んで、CDPによるマーケティング戦略の最適化が難しいと少しでも感じたら、広告代理店に任せるのも一つの手です。

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