【2025年版】Webマーケティングの今後の業界動向とは？4つの分野を解説

Webサイトに表示される広告、Instagram・TwitterなどのSNSの投稿や広告、YouTube広告のように、Web広告やWebを使ったプロモーションにはさまざまな種類があります。

また、Webマーケティング業界は常に新しいツールや手法が生み出され、年々その規模を拡大しています。

今回はさまざまなデータを元に、Webマーケティング業界の動向や将来性について検討を試みました。

実際に2023年における日本の広告費は、過去最高値の7兆3,167億円となりました。

その45.5%をインターネット広告費が占める状況です。

そこで今回は、そんなWebマーケティング業界の動向についてご紹介します。

Webマーケティング業界に興味がある方は、ぜひ最後までチェックしてください。

参考：『2023年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析』
関連記事：『広告はなぜ必要なのか？企業側＆消費者側にとっての「価値」とは？』

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Webマーケティング

Webマーケティング業界の現状は？

ここでは、Webマーケティング業界全体に目を向けて、将来性について考えます。

日本国内はもちろん、世界的な傾向についても知っておきましょう。

Webマーケティングとは

Webマーケティングとは、Web媒体を活用して行うマーケティング活動全般を指します。

Webマーケティングの​​主な種類

上記の施策はすべてWebを介して行うため、広告やページの閲覧数やクリック数、コンバージョン（成果）につながった件数、費用対効果などを数値で見ることができるという特徴があります。

以下の記事では、収集した数値をマーケティングに活用するアクセス解析の方法について説明しています。

なお、Webマーケティングと似た言葉として「デジタルマーケティング」が挙げられます。

デジタルマーケティングとは、Webに限定せずデジタル技術を用いたマーケティング施策全般を指します。

つまりWebマーケティングは、デジタルマーケティングの領域の一部です。

参考：『Webマーケティングとデジタルマーケティングの違いとは？仕事内容や必要なスキルまで解説』
関連記事：『【基礎】アクセス解析をマーケティングに活かす4つのポイント』

Webマーケティング業界は拡大傾向にある

Webマーケティング業界の市場規模は拡大傾向にあります。

それを裏付けるデータとして、大手広告代理店の株式会社電通が発表した調査内容をご紹介します。

以下は、過去5年間の日本の広告費の推移をまとめたものです。

2019-2023年日本の広告費（総合、マスコミ四媒体、インターネット広告）の推移

参考：『2019年 日本の広告費』
参考：『2020年 日本の広告費』
参考：『2021年 日本の広告費』
参考：『2022年 日本の広告費』
参考：『2023年 日本の広告費』

※マスコミ四媒体広告費…新聞、雑誌、ラジオ、テレビメディアの広告費の合計を指します。​​

マスコミ四媒体の広告費は減少傾向にあるものの、インターネット広告費は右肩上がりの成長を見せています。

2021年には、インターネット広告費がマスコミ四媒体の広告費を上回りました。

広告とは別分野のWebマーケティング市場についても見てみましょう。

以下は、経済産業省が発表した「BtoC-ECの市場規模及び各分野の伸長率」から、物販系分野のECの市場規模やEC化率のデータを抜粋したものです。

※EC（イーコマース）…電子商取引の略。インターネット上で行う商品の売買を指します。

2019-2023年物販系分野のBtoC-ECの市場規模

物販分野の電子商取引の市場規模も拡大していることがわかります。

今後この傾向が続いてECの市場規模が増えるのであれば、それに比例してEC化率もさらに上昇することが予測できます。

ユーザーをECサイトに誘導させるとなると、同じWeb上でプロモーションや集客を行うのがスムーズです。

参考：『経済産業省 | 国内電子商取引市場規模（BtoC及びBtoB）』
参考：『経済産業省 | 令和5年度電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました』
関連記事：『【初心者向け】市場分析のやり方とは？6種類の手法と事例を紹介』

世界規模で見るWebマーケティング業界の動向

日本では、Webマーケティングの市場が年々拡大していることがわかりました。

では、グローバルに目を向けてみるとどうでしょうか？

ここでは、Google社、Meta社の2社の動向を解説します。

Googleは検索エンジンのシェア率の大部分を占めたり（後述）、MetaはInstagramやFacebookなどの大規模なプラットフォームを運営していたりと、Webマーケティング業界において重要なポジションを担う2社です。

Google

世界最大規模の検索エンジンや、リスティング広告やディスプレイ広告といったWeb広告媒体、YouTubeなどの関連サイトを運営するGoogle社。

以下は、親会社であるアルファベットが発表したGoogleの売上高・純利益の推移をまとめたものです。

2019-2023年Googleの売上高・純利益の推移

2019年から2021年までは順調に推移しており、とくに2021年は前年比175.2%の大幅な増益でした。

2022年は広告事業の停滞などがあり純利益が前年比84.8%に減少したものの、2023年には純利益738億ドルと持ち直しています。

参考：『グーグルの売上高と純利益の推移のグラフ』
参考：『【決算解説】巨人グーグルの曲がり角、広告＆AIに逆風直撃』
関連記事：『Google広告6種類を解説！それぞれの特徴やメリットもご紹介』

Meta

Meta社は、Facebook、Instagram、Messengerなどのプラットフォームを運営する企業です。

2004年にFacebookを創業し、2012年にはInstagramを買収。

2021年に新しい企業ブランドとして、現在の社名に変更しています。

2019-2023年Metaの売上高・純利益の推移

2021年までは売上高・純利益ともに右肩上がりの傾向で推移しています。

こちらもGoogleと同様に2022年に広告事業の売上が停滞したほか、メタバース関連の部門がコストを圧迫して増加率が鈍化した後、2023年時点では回復傾向にあります。

参考：『Meta社 | 会社概要』
参考：『Yahoo!ファイナンス』
参考：『Meta、メタバース関連部門の業績を初公開 2021年売上は前年比2倍の約2,500億円、1兆円の赤字』
参考：『Meta、メタバース部門の2022年売上は2,776億円。損失1兆円も積極的な投資姿勢を維持』
参考：『米メタ利益半減、広告低迷　2022年10～12月、苦境続く』
関連記事：『Facebook Business Managerとは？使い方や4つの作成方法を紹介』

Google、Metaのまとめ

引用：『グーグルが1万2000人削減を発表「景気減速に対応」　IT大手で人員削減の動き続く』

グローバルのWebマーケティングを牽引するGoogle、Metaの2社をみたところ、いずれも2022年に減益しているものの、2019年〜2023年の5年間は増収・増益の傾向にあることがわかります。

一方で、Googleは2023年1月に約1万2,000人の大規模な人員削減を行っています。

Metaについても、2022年11月に約1万1,000人の人員削減、さらに2025年1月には3,600人の人員削減を発表しています。

この2社を含める業界の市場規模の推移については今後も目が離せない状況にあります。

参考：『Google・MS・Amazon・Metaなど大規模な人員整理、23年1月は「最悪」レベル』
参考：『Metaが「パフォーマンスの低い従業員5％を削減」する方針』

AIとWebマーケティング

2022年にOpenAIより、人工知能チャットボット​​「ChatGPT」がリリースされ、大きな話題となりました。

精度の高い会話や文章作成などが可能で、条件を入力すればSNSの投稿文の生成も行います。

近年、さまざまな業界にAIが導入されており、Webマーケティングも例外ではありません。

広告などの運用コストの削減に繋がる機能も既に出てきています。

たとえば、以下のWeb広告ではAIによる機械学習機能を利用しています。

Google広告やYahoo!広告の自動入札機能

Google広告やYahoo!広告には、AIによる学習を利用した自動入札という機能があります。

リスティング広告やディスプレイ広告など、広告の種類によって枠を入札する形で出稿を行うものがあります。

たとえばリスティング広告なら、運用しているキーワードやキャンペーンが増えるほど、手動で入札価格を調整するのに手間がかかります。

そこで利用したいのがこの自動入札機能です。

「サイトアクセスを増やす​​」「視認性を高める」「目標コンバージョン単価でコンバージョンを増やす」など、複数ある目標のなかから方針に合うものを選択すると、それを達成するために最適な入札価格をAIが判断し、自動で運用を行います。

精度の高い入札を行うためには、学習期間が必要です。

コンバージョンデータを貯めて最適な運用ができるまで、最長でコンバージョンサイクル2〜3週間ほどの時間がかかる場合があります。

※コンバージョンサイクル…​​クリックの発生からコンバージョンの獲得までにかかる時間を指します。

参考：『自動入札機能について』
参考：『自動入札とは』
参考：『キャンペーンの学習期間の長さと、それに影響を与える要因』
参考：『コンバージョン サイクル』
関連記事：『Google広告の自動入札戦略とは？3つのメリットや手動入札との違いを紹介』

レスポンシブ検索広告

レスポンシブ検索広告とは、リスティング広告の機能の一つです。

複数登録した広告の見出しや説明文のなかから、ユーザーが検索したキーワードに関連性が高いものを自動的に選定します。

また、ユーザーが使用しているデバイスの幅もふまえて、画面サイズに最適化した文字数の組み合わせで生成される点も特徴です。

ユーザーの興味・関心に合わせた表示を自動で行うため、クリック率を向上させたい場合におすすめです。

参考：『レスポンシブ検索広告とは？メリットや基本設定、拡張テキスト広告の違いまでを解説』
参考：『AI による検索広告に関するガイド』
関連記事：『CTRを高める施策！レスポンシブ検索広告を使用するメリット2選』

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Webマーケティング各分野の動向

Webマーケティングのなかにも、さまざまな手法や広告プラットフォームがあります。

ここでは、現在主流であるWebマーケティング施策の将来性について解説します。

SEO

「Search Engine Optimization（検索エンジン最適化）」​​を意味するSEO。

自社のWebサイトやWebコンテンツが上位を上位に表示させるための施策を指します。

現在、日本国内の検索エンジンのシェアはGoogleが81.51%、Yahoo!が9.24%です。（集計期間：2024年2月〜2025年1月）

GoogleとYahoo!のSEOは同じアルゴリズムが採用されています。

シェアの多いGoogleの対策を行うことでYahoo!のSEOにもつながります。

アメリカに拠点をおくマーケティングリサーチ企業Research and Markets社は、SEOの市場規模の年平均成長率は9.6％であるとの調査結果を発表。

2028年には世界で1,121億ドルにまで拡大すると予測されています。

日本でYahoo!の検索サービスがスタートしたのは1996年のことです。

そして国内でSEOが活発になりはじめたのは、1990年代の後半だとされています。

そこから20年以上の時間が経過してもなお、市場規模は拡大を続けています。

検索エンジンの特徴として、頻繁にアップデートが実施されているという点があります。

以下は、2024年に実施されたコアアップデートです。

※E-E-A-T…コンテンツの専門性を評価する指標。経験（Experience）・専門性​​（Expertise）・権威性（Authoritativeness）・信頼性（Trustworthiness）​​の4つがあります。

※コアアップデート…検索順位に影響を及ぼす大規模なアップデートを指します。

SEO対策には、コアアップデートをはじめとする検索エンジンの最新情報を常に把握しておくことが重要です。

参考：『Search Engine Market Share Japan』
参考：『SEO Market Size, Share, Trends, By Component, By Product, By Deployment, By Platform, By End-use, and By Region Forecast to 2028』
参考：『国内の検索エンジンとSEOの歴史を振り返る（～2014年）』
参考：『【2024年12月最新】Googleコアアップデートとは？概要や対策など徹底解説！』
関連記事：『【初心者向け】SEOライティングで上位表示を狙うための9つのコツ』

SEO対策

Web広告

「1-2.Webマーケティング業界は拡大傾向にある」でも触れたように、インターネット広告の市場は拡大傾向にあり、国内では2021年にはマスコミ四媒体の広告費を超えました。

電通グループによる「世界の広告費成長率予測（2024〜2027）」では、2024年の世界の広告費成長率は6.8％​​と見込まれています。

日本国内の成長率は2024年は3.8％​が予測値となります。

Web広告にはさまざまな種類があります。

検索エンジンなどで積極的にリサーチを行う層へのアプローチにはリスティング広告、潜在的なユーザーに印象的なビジュアルや動画で訴求するならディスプレイ広告、広告感の薄い自然なアピールをするならSNS広告のように、目的やターゲットに合った媒体の選定が必要です。​​

参考：『電通グループ、「世界の広告費成長率予測（2024～2027）」を発表』
関連記事：『検索連動型広告とは？仕組みと運用開始までの12のステップを解説』
関連記事：『ディスプレイ広告とは？GDNとYDAの5つの違いを解説』

Webマーケティング

SNS

SNSをマーケティングに活用する方法は、広告の出稿だけにとどまりません。

自社のSNSアカウントを効果的に運用することで、新規ユーザーやファンの獲得を目指すことも大切です。

ここで、SNSの市場規模についてのデータをご紹介しましょう。

株式会社サイバー・バズ、株式会社デジタルインファクトの共同調査では、国内のソーシャルメディアマーケティング市場は、以下の推移で規模が拡大されるとの予測が立てられました。

2023-2027年国内ソーシャルメディアマーケティング市場規模推計・予測

なお、SNSマーケティングと切っても切り離せないのがインフルエンサーの活用です。

ユーザーに近い目線をもつインフルエンサーを起用することで、より共感を誘うマーケティングが可能です。

上記の調査では、インフルエンサーマーケティングの市場についても言及されています。

2023年のインフルエンサーマーケティングの市場は741億円、前年比120％に拡大すると予測されています。

また、2027年には2023年の約1.8倍となる1,302億円に到達する見込みです。

参考：『【市場動向調査】2023年のソーシャルメディアマーケティング市場は1兆899億円、前年比117%の見通し。2027年には2023年比約1.7倍、1兆8,868億円に』
関連記事：『Instagramのブランドコンテンツ広告とは？5つのメリットを解説 』

SNS運用

動画マーケティング

YouTubeやTikTokなどの動画プラットフォームを活用した動画マーケティングは、順調に市場規模を成長させている分野です。

株式会社サイバーエージェントは、動画広告市場の推計・予測として以下のデータを発表しています。

2022-2027年動画広告市場の推計・予測

2027年には1兆円を超えると予測されています。

動画マーケティングが大きな発展を見せている要因として、5G（第5世代移動体通信システム）による視聴環境の向上や、コネクテッドTV（動画ストリーミングサービスの視聴用接続端末）の普及などが挙げられます。

参考：『サイバーエージェント、2023年国内動画広告の市場調査を発表』
参考：『インターネット広告市場に関する調査を実施（2023年）』
関連記事：『YouTube広告＆チャンネル運営の用語46選！基本を解説』

YouTube広告運用

Webマーケティングを仕事にするには？

さまざまなデータをもとに、Webマーケティング市場の動向や将来性についてみてきました。

今後さらなる規模の拡大が期待されるWebマーケティングの仕事に興味がある方も多いのではないでしょうか。

ここではWebマーケターの働き方や、求められるスキルについてご紹介します。

Webマーケターの働き方

Webマーケターの勤務先や働き方のスタイルは複数あります。ご自身の希望に合う形を探してみてください。

企業のマーケティング担当

メーカーなどの企業でWeb部門やマーケティング部門などに所属し、自社の商品・サービスのマーケティングを行います。

Web広告やSNSの運用は、自社で行う場合（インハウス）と、広告代理店の担当者に依頼する場合があります。

Web系広告代理店

Web広告やSNSの運用を専門的に行う広告代理店に勤務する形態です。

複数のクライアントを担当するケースも多く、さまざまな業界や案件に関わり、経験を積みたい方におすすめです。

顧客に最適な提案ができるよう、幅広いマーケティング手法や広告プラットフォームの知識が求められます。

フリーランス

①②のいずれかで経験を積み、フリーランスとして活躍する道もあります。

企業に勤務する場合と比較すると、興味のある案件に絞ったり、勤務時間や仕事量をコントロールしやすいというメリットがあります。

必要なスキルは？

Webマーケターとして活躍するためには、最低限として下記の知識・スキルが必要です。

また、SEOのアップデートや新しいプラットフォームの登場など、常に動きがある業界なので、積極的に情報取集をする姿勢が求められます。

関連記事：『【初心者向け】Webマーケティングに役立つ8つの資格を紹介！』

サブスク型Webマーケター育成スクール「WebRu」

WebRuは、今必要なWebマーケティングスキルが全て学べる！業界初のサブスク型Webマーケティングスクールです。SEOやWeb広告の基礎から応用まで、段階的に学べる充実のカリキュラムを自分のペースで進められます。さらに、いつでも講師に質問できるサポート体制と、受講生同士の交流ができるコミュニティ機能も充実。今なら無料体験で始められます。副業やキャリアアップを目指す方におすすめです。

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まとめ

この記事を読んで、Webマーケティングの最適化が難しいと少しでも感じたら、広告代理店に任せるのも一つの手です。

株式会社Unionでは、Webサイト制作をはじめとするデジタルマーケティング全般のご相談を承っております。

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またWebマーケティングに関しては、株式会社アシストの以下記事でも詳しく解説しております。是非ご覧ください。

参考：『Webマーケティングとは？効果的な戦略と実践的手法で売上を最大化する方法 #webマーケティングとは』

Webマーケティング