【2024年最新版】Webマーケティングの4つのメリットと市場状況

インターネットやスマートフォンが普及した現代では、多くの人が日々なんらかのWebコンテンツやインターネット広告を目にします。

総務省の調査データによると、2021年のスマートフォンの世帯保有率は88.6％、さらに同年のインターネット利用率（個人）は82.9％でした。

参考：『総務省『令和4年版 情報通信白書』』

このように、インターネットが身近な状況のなかで、Webマーケティングの市場規模も拡大傾向にあります。

大手広告代理店である株式会社電通の発表では、2022年のインターネット広告費は3兆912億円。

これは、マスコミ四媒体（新聞、雑誌、ラジオ、テレビ）の総広告費2兆3,985億円を超える結果です。

参考：『株式会社電通『2022年 日本の広告費』』

今回は、上記のようなインターネット広告を含めたWebマーケティングの市場を取り巻く現状について解説します。

早いサイクルで新たなマーケティング手法やツールが生み出される業界だからこそ、常に情報をアップデートし、市場の状況を把握しましょう。

関連記事：『 ITリテラシーとは？押さえておくべき22個のポイントを解説』

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Webマーケティングとは？

Webマーケティングとは、Webを活用したマーケティング活動のことを指します。

ここでは、Webマーケティングの種類やメリットについてみていきましょう。

Webマーケティングの種類

Webマーケティングの手法には、さまざまな種類があります。

2023年現在は、以下の方法が主流です。

リスティング広告・ディスプレイ広告・SNS広告に代表されるWeb広告、検索エンジンで情報収集をするユーザーにアプローチするためのSEO対策、InstagramやTwitterなどのSNSの自社アカウントの運用などが挙げられます。

関連記事：『【初心者向け】SEOの専門用語34選！マーケティングの基本を解説』

Webマーケティングを行うメリットとは

日本にWebマーケティングが本格的に上陸したのは1996年のことです。

ヤフー株式会社が設立され、Web広告のサービスが導入されました。

新聞やテレビなどの広告と比較すると歴史は浅いですが、Webならではの利点もあります。

ここでは、Webマーケティングのメリットをご紹介します。

参考：『ターゲットメディア株式会社『Webマーケティング、これまでの歴史と今後のトレンドを知る』』

低予算でスタートできる

新聞、テレビなどのメディアは、特定の広告枠に対して掲載料金を支払い、決まった期間で掲載・放映されるという方式です。

一方で、多くのWeb広告ではクリック課金方式が導入されています。

クリック課金方式の広告は、ユーザーがクリックをした際に料金が発生するのが特徴。

「Pay Per Click（クリック課金）」を略して、PPC広告と呼ばれます。

入札単価や広告に使用する費用の上限を設定できるため、予算を抑えながら運用できるところが魅力。

まずはスモールスタートで広告を試してみたい場合も、Web媒体なら手軽に導入が可能です。

PPC広告については、以下の記事でもご紹介しています。
関連記事：『Web広告【PPC広告とは？】 代表3種類や費用の仕組みを解説！』

なお、Web広告にはクリック課金以外の方式もあります。

参考：『WEB広告とは？その種類や課金方式、概要について徹底解説！』

数値管理しやすい

Web広告をはじめWebマーケティングの施策では「何人に配信（閲覧）された」「何回クリックされた」「何件の成果につながった」など、効果を数値で確認できます。

Web広告では、Google広告やYahoo!広告の管理画面、SNS広告のインサイトなどを通して数値の把握を行います。

またSEO施策で作成したWebコンテンツページも、Googleアナリティクス※のようなWeb解析ツールを使用することで同様に管理が可能です。

※Googleアナリティクス…Google社が無料で提供するWeb解析ツール。

サイトへの流入数やコンバージョン（成果）数をはじめ、さまざまな数値の分析をします。

こちらの関連記事で、Googleアナリティクスの特徴をご紹介しています。
関連記事：『Googleアナリティクス4の特徴は？設定と6つの注意点を解説』

なお、Web広告の管理画面では、以下の指標を確認できます。

広告運用やサイトのアクセス解析で使用する用語については、以下でも説明しています。
関連記事：『【初心者向け】アクセス解析の用語13選！マーケティングの基本を解説』

これらの数値を元に広告やWebページの改善を行うことで、より効果的なマーケティングが実現します。

PDCAサイクル※をスピーディーに回転させられるのは、Webならではのメリットといえるでしょう。

※PDCAサイクル…Plan（計画）、Do（実行）、Check（評価）、Action（改善）を繰り返すことで業務を改善する方法を指します。

狙った層に届けられる

Webマーケティングは、ある程度対象を絞り込めるところも大きな利点です。

たとえばリスティング広告の場合、広告を表示させるキーワードの選定によって、商品・サービスに興味があったり、近い領域に関心を持つユーザーに向けた配信が可能です。

また、ユーザーの生活時間帯やライフスタイルに合わせて、曜日や時間帯ごとに配信のボリュームを調整することも可能です。

Google広告、Yahoo!広告やInstagram広告など、多くのWeb広告の媒体では、ユーザーの属性（地域や年齢、性別）や関心領域から配信先を絞り込む「ターゲティング」の機能があります。

これらの情報は、インターネット上でのユーザーの行動やWebサイトへの登録情報がもととなります。

すでにサイトを訪れたり、商品を購入した履歴があるユーザーに広告を配信する「リターゲティング（リマーケティング）」という手法も。

自社のことをすでに知っている購買意欲の高いユーザーや、リピーターの獲得などに有効です。

新聞や雑誌、テレビでは、掲載（放映）枠の選定は可能ですが、広告を見るユーザーの属性までは絞れません。

以下はWeb広告のターゲティングを解説した記事です。

あわせて参考にしてみてください。
関連記事：『ターゲティング広告とは？6種類と仕組みをわかりやすく解説！』

購買行動のフェーズに合わせてアプローチ法を使い分けられる

Webマーケティングにはさまざまな手法があるため、ユーザーの購買意欲の高さや購買行動のフェーズに合わせて使い分けが可能です。

たとえば、まだニーズが顕在化していない層には、GoogleやYahoo!のディスプレイ広告や、InstagramなどのSNS広告を使用し、商品の存在を知ってもらうといったアプローチができます。

商品・サービスに対するニーズがあり、情報収集を始めた段階のユーザーには、リスティング広告やWebコンテンツで対策をするのがおすすめです。

検索エンジンでリサーチをしたときに、自社の広告やSEOコンテンツが表示されるように対策をしましょう。

一度広告をクリックしたものの購入や申し込みに至っていないユーザーには、リターゲティングで再度広告を配信する方法が適しています。

広告の遷移先であるランディングページ（LP）からの離脱を防ぐため、LPO（ランディングページ最適化）やEFO（エントリーフォーム最適化）でサイトの利便性を高めておくことが大切です。

リピーターを増やしたい場合は、顧客リストの情報を活用したリターゲティングを利用すれば、購買済みのユーザーに効率よく広告を見てもらえます。

マーケティング手法や広告媒体の特色を把握していれば、ユーザーの状況やフェーズに適した方法で配信ができます。

なお、以下の記事ではLPOの具体的な方法をご紹介しています。
関連記事：『LPO（ランディングページ最適化）とは？基礎知識と改善ポイント5選！』

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Webマーケティングの種類を解説

ここでは、先ほどWebマーケティングの種類として挙げた、Web広告・SEO対策・SNS運用について解説します。

それぞれの特色を押さえましょう。

Web広告

Web広告はさまざまな種類があるからこそ、自社の商品・サービスや狙いたい層に適した媒体を選ぶことが重要です。

Web広告は、【ユーザーが広告をクリック→ランディングページやECサイトなどに遷移する】という流れが一般的です。

広告の内容はもちろんですが、ユーザーの興味を惹きつける魅力的なランディングページも欠かせない要素といえます。

ここからは、代表的なWeb広告をご紹介します。

リスティング広告

リスティング広告は、GoogleやYahoo!の検索結果のページに表示されるテキスト形式の広告を指します。

広告は、ユーザーが検索したキーワードに対応したもの表示が表示されます。

たとえば、「転職　30代」と検索した際にされるリスティング広告は、該当するキーワードを入札した広告アカウントのなかから、広告ランク（Google）・オークションランク（Yahoo!）の高いものが順番に掲載される仕組みです。

ランクは、以下の要素で決定されます。

参考：『Google広告『広告ランクについて』』
参考：『Yahoo!広告『掲載順位の決定方法』』

リスティング広告は、特定のキーワードでの検索に対応して配信されることから、ニーズが顕在化しているユーザーにアプローチできるのがメリットです。

一方で、テキスト形式の広告なので、ビジュアルでの訴求ができないというデメリットもあります。

リスティング広告の向き・不向きは以下の記事を参考にしながら判断してみてください。
関連記事：『リスティング広告と相性が良い4つの商品と相性が悪い4つの商品』

自社の商品・サービスに興味を持つ層がどのような語句で検索をするのかを想定し、適切に選定することが重要になります。

たとえば、クリック率が高くてもコンバージョン件数が少ないキーワードの場合、費用だけがかかり成果にはつながりません。

コンバージョンの見込みが低いキーワードは出稿を停止するなど、広告の効果を見ながら細かく調整する必要があります。

リスティング広告の運用や効果改善については、こちらで解説しています。
関連記事：『【3段階で分析】ボトルネック別・リスティング広告運用改善9案』

リスティング広告運用

ディスプレイ広告

ディスプレイ広告とは、Web上に設置された広告枠に配信される広告を指します。

画像、動画、テキスト、レスポンシブ広告※などの形式があり、商品・サービスの魅力を視覚的にアピールできる点が大きな魅力。

ファッションやインテリア、グルメ、漫画といったビジュアルでの訴求に強いカテゴリーと好相性です。

※レスポンシブ広告…広告枠に合わせてサイズやフォーマットが自動的に調整される広告を指します。

代表的なディスプレイ広告として、以下の2つが挙げられます。

Googleディスプレイネットワーク

通称GDN。YouTubeやgmailなどのGoogle関連のサービスや提携配信先のほか、Googleアドセンスの認証を受けた個人ブログにも表示されます。

提携配信先の一例：食べログ、教えてgoo、ライブドアブログ、BIGLOBE、pixivなど

Yahoo!広告ディスプレイ広告（運用型）

通称YDA。Yahoo!ニュースをはじめとするYahoo!JAPANの提供サービスや、提携配信先に表示されます。

提携配信先の一例：Yahoo!知恵袋、クックパッド、アメーバブログ、ニコニコ動画など

参考：『株式会社PLAN-B『GDNとYDAとは？ディスプレイ広告の配信先・ターゲティング・入稿方法を解説』』

ディスプレイ広告は、以下の方法でターゲティングが可能です。

潜在ユーザーに対してアプローチをかけたい場合に適しています。

下記では、ディスプレイ広告の特徴やターゲティングの詳細を説明しています。
関連記事：『ディスプレイ広告とは？GDNとYDAの5つの違いを解説』

SNS広告

SNSのプラットフォーム内に設けられた広告枠に配信します。

通常の投稿と並列する形式で表示されるものが多く、ユーザーに対して過度に広告らしさを訴求しすぎないところが支持されています。

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Instagram広告

Instagramのフィード、ストーリーズ、リール、発見タブ、ショップの広告枠に、画像や動画などの形式で配信を行います。

Instagramは、Facebookを創業したMeta社が運営を行っています。

実名登録制のSNSであるFacebookに登録されたユーザーデータを使用できるため、精度の高いターゲティングが可能です。

参考：『デジマール株式会社『Facebook広告・Instagram広告のターゲティングについて解説』』
参考：『インスタグラム広告の配信面とは？ 5種類の配信面ごとに解説』

こちらの関連記事では、Instagram広告のターゲティングを解説しています。
関連記事：『Instagram広告運用の鍵！3種類のターゲティングを解説』

Instagram運用

Facebook広告

以下の広告枠に配信が可能です。

参考：『株式会社インフィニティエージェント『【最新版】Facebook広告の配信面ごとの特徴やメリットを徹底解説！』』

また、Meta社のサービスであるInstagram、Audience Network、Messengerにも広告出稿ができます。

Instagram広告の項目でも触れましたが、Facebookは基本的に実名登録であることから、ユーザーデータを活用したターゲティングは精度の高さが特徴です。

Facebook広告の効果的なターゲティングで成果をあげたい方は、こちらもぜひチェックしてみてください。
関連記事：『Facebook広告の基本！ターゲティング活用ガイド5選』

Twitter広告

Twitter広告は、タイムライン上に設けられた広告枠に配信されるのが特徴です。

テキスト、画像、動画、カルーセル、モーメントなどの形式があります。

参考：『Twitter広告『広告クリエイティブの仕様』』

通常のTwitter投稿と同様に、広告でも「いいね」のアクションや「リツイート」による拡散が可能です。

以下では、運用を成功させるためのポイントをご紹介しています。
関連記事：『Twitter広告運用の成功事例5選！成功させるポイントまで解説』

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LINE広告

LINE広告は、多彩な配信面が特徴です。

参考：『LINE株式会社『LINE広告とは』』

以下では、LINE広告のメリットをまとめています。
関連記事：『LINE広告はどこが強み？4つのメリットと3つの成功事例を紹介』

LINE運用

YouTube広告

動画配信プラットフォームであるYouTube内の枠に広告を掲載します。

動画を再生する前後や再生途中などに広告が配信されます。

YouTubeはGoogleにあるため、出稿の際はGoogle広告のアカウントを使用します。

広告の種類は、以下の通りです。

参考：『YouTube『動画広告フォーマットの概要』』

こちらの記事は、YouTube広告の入門編として役立ちます。
関連記事：『YouTube広告の費用対効果を高める5つのポイントと事例をご紹介』

SEO対策

SEOは「Search Engine Optimization」の略で、「検索エンジン最適化」を指します。

GoogleやYahoo!などの検索結果で、自社のWebコンテンツを上位表示させるための取り組みをSEO対策といいます。

特定のカテゴリーについてリサーチ（検索）をしているユーザーを自社のサイトに誘導し、検索ニーズを満たす有益なコンテンツを提供することで将来的な顧客を育成します。

主な目的は集客のきっかけを作るという点にあり、Web広告のようにCVを獲得することに重きを置いた施策ではありません。

SEO対策は、「ユーザーにとって価値のあるコンテンツ作成」と「サイト設計など検索エンジンに向けた対策」が重要です。

ユーザーの検索意図に沿ったコンテンツを用意し、利便性が高く最適化されたサイトを作って検索エンジンにコンテンツの価値を伝えること、そのどちらが欠けてもSEOは成り立ちません。

また、他サイトに自社コンテンツへのリンクを貼ってもらうことも、検索エンジンに向けて自社サイトの価値を示すために有効です。

SEO対策のより具体的な方法は、以下の記事をチェックしましょう。
関連記事：『SEO施策とは？効果的な9つの内部対策と4つの外部対策を紹介』

SNS運用

自社のSNSアカウントを運用することで、新たなファンを獲得したり、ユーザーとの交流をはかったりすることも、Webマーケティング施策の一つです。

引用：『Meta社『Instagramで新しいターゲット層を開拓するには』』

Instagramを運営するMeta社が行った調査では、日本のInstagramのユーザーのうち80％が「ビジネスアカウントをフォローしている」と回答しました。

また、50％は「Instagramで広告を見るとブランドへの関心が高まる」と答えています。

SNSは友人・知人との交流だけでなく、情報収集のツールとしても活用されていることがみてとれます。

Instagram、TwitterなどのSNS運用は広告配信のためだけでなく、ユーザーと交流をはかり将来的な顧客へと育成するための施策にもなります。

参考：『Meta社『Instagramで新しいターゲット層を開拓するには』』

企業の担当者が自社のSNSアカウントを運用するにあたり、以下の記事が役立つでしょう。
関連記事：『企業がInstagramを成功させる基礎知識！おすすめ運用法5選』

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Webマーケティング市場の今後はどうなる？

Webマーケティングには数多くの施策や広告の種類があるため、さまざまな選択肢のなかから自社に合う形でのプロモーションを選ぶことができます。

今後のWebマーケティング市場はどうなっていくのでしょうか。

Webマーケティングの規模は拡大していく

記事の冒頭でもお伝えしたように、2022年のインターネット広告は、マスコミ四媒体の広告費を超えています。

電通が発表している2005年のインターネット広告費は2,808億円でした。

そこから2022年の広告費である3兆912億円にいたるまで、17年の間に11倍以上の規模にまで拡大しています。

参考：『日経クロストップ『2005年のインターネット広告費は対前年比54.8％増加—電通が調査結果発表』』
参考：『株式会社電通『2022年 日本の広告費』』

電通グループの複数企業が行った分析では、2023年のインターネット広告費は2兆7,908億円まで増加する予測が立てられています。

参考：『株式会社電通『2022年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析』』

米国のCONTENT MARKETING INSTITUTE（CMI）がコンテンツマーケティングを導入している企業を対象とした調査によると、「（2022年と比べて）2023年はコンテンツマーケティングの予算を増やすであろう」と回答した企業はおよそ50％でした。

半数以上の企業は、コンテンツマーケティングに明確に力を入れていることがわかります。

参考：『CMI | 7Things B2B Content Marketers Need in 2023 [New Research]』

なお、アメリカでの2022年のデジタル広告市場では、Google社とMeta社の2社が売上シェアの48.4％を占める見通しとなっています。

この2社のシェアは17年に54.7％をマークして以降は毎年減少傾向にあります。

アメリカの調査会社インサイダー・インテリジェンスでは、この割合は2024年には43.9%にまで低下すると予測をたてています。

一方で、Amazon社やApple社の広告事業が台頭しています。

Amazonは、これまで10億ドル（約1,300億円）に満たなかった広告の売上を2022年に380億ドル（約5兆400億円）にまで増加させました。

同様にAppleも広告収入を拡大しており、2018年は22億ドル（約2,900億円）未満だったところ、2022年には70億ドル（約9,300億円）以上にまで数値を伸ばしました。

参考：『Yahoo!ニュース『ついに5割切るGoogleとMetaのネット広告シェア、その要因探る』』

動画需要の増加

Webマーケティング市場が拡大する理由の一つとして、動画需要の拡大があります。

新型コロナウィルス感染拡大の影響により、動画閲覧サービスや動画投稿プラットフォームの利用が増えました。

TVerのような配信サービス、YouTubeやTikTokなどのプラットフォームには動画広告の配信枠が設けられています。

株式会社ICT総研の調査によると、2018年12月末時点での有料動画配信サービスのユーザー数は約1,750万人、うちサブスクリプションの利用者数は約1,480万人でした。

また、2020年末には動画配信サービスのユーザーは2,630万人に増加し、うちサブスクリプションの利用者数は2,330万人に。

拡大傾向は続き、2025年には有料動画配信のユーザー3,900万人（作品ごとの課金も含む）、サブスクリプション利用者数は3,630万人になると予想されています。

参考：『株式会社ICT総研『2023年有料動画配信サービス利用動向に関する調査』』

動画市場が拡大する一端として、コロナ禍の外出自粛に加え、5G（第5世代移動体通信システム）の登場によって動画を閲覧する環境がアップデートされたことも挙げられます。

参考：『MIKATA株式会社『ネット広告市場は2024年度に約3.3兆円まで拡大【矢野経済研究所調査】』』

動画市場の市場規模については、以下の記事でも複数のデータを元に検証しています。
関連記事：『YouTube動画を含めた市場規模はいくら？動画広告の4つのメリット』

WebマーケティングとAI

2023年はOpenAIより対話型AI「ChatGPT」の有料版がリリースされ、注目を集めています。

まるでチャットをしているような感覚でAIとやりとりできる点が話題です。

AIは、Webマーケティングにも少しずつ導入されています。

たとえば、Google広告やYahoo!広告では、広告の入札金額を自動で調整する「自動入札機能」が導入されています。

この自動入札では、機械が学習を重ねることで入札の精度を上げられるのが特徴。

手動で入札をする手間が省けるため、広告運用の効率化をするなら活用したい機能です。

参考：『Google広告『自動入札機能について』』
参考：『Yahoo!広告『自動入札とは』』

以下の関連記事では、自動入札の機能について詳しくまとめています。
関連記事：『Google広告の自動入札戦略とは？3つのメリットや手動入札との違いを紹介』

まとめ

この記事を読んで、自社のWebマーケティング施策の最適化が難しいと少しでも感じたら、広告代理店に任せるのも一つの手です。

株式会社Unionでは、Webサイト制作をはじめとするデジタルマーケティング全般のご相談を承っております。

Google広告、Yahoo!広告の正規代理店として認定されており、蓄積されたノウハウから短期間で課題を解決に導きます。

薬機法医療法遵守広告代理店の認証を受けておりますので、広告審査の厳しい薬事・医療系も対応可能。

お客様のあらゆるニーズに対し分析・調査を行い最適なプランをご提案しますので、お気軽にご相談下さい。

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