ITリテラシーとは？4つの種類や企業にもたらすメリットを解説 

インターネットやコンピュータなどの情報技術、通称IT(Information Technology)を活用する時代となりました。

インターネットの普及で多くの情報に簡単にアクセスできるようになり、自ら情報発信しやすくなったことから、企業においてもITリテラシーが求められるようになってきています。

経済産業省はITリテラシーを高めてデジタル時代を牽引できる企業を育成し、国民が安心できるIT社会を確立するために、2004年からIPA（独立行政法人情報処理推進機構）を運営しています。

企業で重要性が問われているITリテラシーとは、どのようなものなのでしょうか？

今回はITリテラシーについて詳しく解説します。

参考：『IPA 組織を知る　IT推進を担う公的機関』

ITリテラシーとは

ITリテラシーを簡単に説明すると、 情報技術（IT）に対する理解能力や操作能力（リテラシー）をいいます。

どのようなIT技術が世の中にあるのかを把握した上で、それらを安全に活用するための情報セキュリティやコンプライアンスの知識を保有し、社会に溢れている情報を適切に取り扱いながら顧客や取引先とコミュニケーションを取る能力を指します。

デジタル技術の需要が高まっていく中で、近年ITリテラシーにおける議論が注目を集めており、これまで重要視されてこなかったITリテラシーの定着を強化する企業が増えてきています。

また厚生労働省では、基礎的ITリテラシーの習得を目的とした習得カリキュラムコースを設立し、世界に匹敵するビジネスパーソンの育成に注力しています。

このカリキュラムは、最先端のIT技術に適応できるほどのIT力を持った人材や、ビジネスという実践の場でそのスキルを活用できる人材を創出し、労働者の能力開発を目的とした制度です。

このような政策が講じられていることからも、日本におけるITリテラシー教育は注目を集めており、ITリテラシーを持つことで最終的には企業の業務効率化を実現できるのです。

参考：『平成29年度基礎的IT リテラシーの習得カリキュラムに関する調査研究報告書』

ITリテラシーを構成する4つの要素

ITリテラシーは「情報基礎リテラシー」「コンピュータリテラシー」「ネットワークリテラシー」「情報セキュリティリテラシー」の4つの要素から成り立ちます。

情報基礎リテラシー

情報基礎リテラシー（メディアリテラシー）とは、情報を収集して取捨選択する力をいいます。

近年では、インターネットの普及により誰でも簡単に情報が収集できるようになった一方で、フェイクニュースなどの偽造や虚偽の情報も増えてきたことから、膨大な情報の中から必要とする情報を見つけ出し、本当に正しい情報かを判断する力が重要視されるようになってきました。

例えば、新型コロナウイルスの感染が拡大傾向にあった数年前には、実際にSNSやメディアでワクチンの危険性についてフェイクニュースが数多く流れました。

これを受け厚生労働省は以下のように注意喚起しています。

SNSやメディアでは、新型コロナワクチンに関して様々な情報が溢れています。特に、SNSでは発信者が不明、または科学的根拠や信頼のおける情報源に基づいていない、不正確な情報があり、注意が必要です。

引用：『厚生労働省｜新型コロナワクチンについて』

公的機関からの情報を確認する等、これらの情報が正しいかどうかを判断できる力を養う必要があります。

コンピュータリテラシー

コンピュータリテラシーとは、コンピュータを操作する力をいいます。

現代ではPCを使用して仕事することが大半で、キーボードやマウスの基本的な操作だけでなくWord・Excel・PowerPointなどのOfficeソフトを使いこなせるかどうかが重要視されています。

全国の会社員や経営者を対象に実施した株式会社Utillyの独自調査によると、「普段の仕事で表計算ソフトを利用しますか？」という質問に対し85％が利用すると回答しています。

また、表計算ソフトであるMicrosoft Excelの導入率は75.5%と高い利用率を誇っていることからも、PCの操作スキルはビジネスにおいて今後ますます求められると言えます。

PCの操作スキルだけでなく、近年ではプログラミング言語が理解できるかどうかを採用基準に設定する企業も増えています。

ビッグデータやAIの登場により、IT技術を活用するための汎用的な力も求められてくるでしょう。

関連記事：『データマーケティングとは？3つのメリットや導入事例も解説』

ネットワークリテラシー

ネットワークリテラシー（ネットリテラシー）とは、インターネットを正しく把握する力をいいます。

これは、TwitterやInstagramなどのSNSを含むネット上での発言が他人を非難するものでないか、またプライバシーを侵害するものでないかを意味しています。

特に、近年問題視されているネット上での誹謗中傷は警視庁も注意を呼び掛けており、誹謗中傷ホットラインには2022年の1年間で2,152件の被害相談がありました。

ネット上でのやり取りは相手の顔が見えない上に個人が特定されにくく、安易に自分の意見や気持ちを投稿しやすいことから誹謗中傷に発展しやすいです。

企業においてこのような問題が発生した場合は信用問題にも大きく関わってくるため、社員ひとりひとりのモラルをもったネット利用が非常に重要です。

参考：『誹謗中傷ホットライン 活動報告』
関連記事：『アドネットワークの進化？アドエクスチェンジ！3つの違いとは？』

情報セキュリティリテラシー

情報セキュリティリテラシーとは、セキュリティに関する知識や情報を十分に持ち、セキュリティを考慮した上でITツールやネットを活用できる能力を指します。

実際に2022年に発生したセキュリティインシデント数は1,031件にのぼり、2021年から1.5倍に増加しています。

この内訳としてはそれまで最多だった「不正アクセス数」を2022年で「マルウェア感染」が上回るなど、さらなるネットセキュリティ対策の必要性が増してきています。

このような問題を未然に防ぐためにも、顧客のプライバシー情報をしっかり保護することを徹底しておくことはもちろん、万が一このような問題が起きたときにどのように対処すればよいのかを把握しておく必要があります。

以下の記事では、Web広告を狙ったネット詐欺「アドフラウド」について解説しています。
関連記事：『アドフラウドとは？9つの種類や対策方法、企業事例を紹介』

参考：『ITリテラシーとは？4つの意味とメリット、高め方を解説』
参考：『2022年の情報漏えい、前年比で1.5倍といまだ増加中。マルウェア感染は10倍！【デジタルアーツ調べ】』

ITリテラシーが低いと起きる5つのリスク

ITリテラシーを構成する要素をご紹介しましたが、4つの力が低いとどのような問題が起きるのでしょうか？

ここでは、情報リテラシーが低いと起きるリスクをご紹介します。

結論から言うと、ITリテラシーの欠如によって以下の5つの問題が引き起こされる可能性があります。

企業信用力の低下

HPやSNSを用いた広報活動が増えてきていますが、ネットリテラシーが低い広報担当者が情報発信すると企業信用力の失墜を招いてしまいます。

企業の広報担当者が周囲を不快にする言動を繰り返したり、著作権・意匠権・肖像権の権利を侵害したりなど、このような行動でお客様からの信用を失ってしまう恐れがあります。

また、従業員のプライベートアカウントから企業名が特定され、コンプライアンス違反を追求されてしまうこともあるため注意しましょう。

参考：『SAMBA『 ITリテラシーとは？わかりやすくITリテラシーとは何かを解説！』』
関連記事：『【基礎】景表法に違反した場合どうなる？6つの事例で解説』

セキュリティインシデントの発生

ITリテラシーの欠如によって、セキュリティインシデントが発生しやすくなります。

企業でセキュリティ問題が発生してしまうと、莫大な被害額を負担することになるだけでなく企業全体の信頼度も落ちてしまうなど、引き起こされる被害は大規模な範囲に及びます。

特に、情報基礎リテラシーが低いことで次のような問題を誘発しやすい状況を招いてしまいます。

このように、セキュリティインシデントと一括りにいってもその方法や被害範囲はそれぞれです。

特に内部からの不正やミスは、技術的な観点からも対策が難しいため、企業全体で厳密なルールを設けるなどして日頃から徹底した仕組みづくりが重要です。

参考：『IPA『ITスキル指標を活用した情報セキュリティ人材育成ガイド』』

一部従業員の業務負担の増加

社内の従業員間でITリテラシーの能力に差があると、一部従業員の業務負担が増加します。

なぜなら、ITリテラシーが低い人はITリテラシーが高い人に仕事を依頼したり割り振ることで、業務の負担量が偏ってしまう傾向があるためです。

仕事において、このような事態が起きると、業務負荷の高い従業員が退職してしまいかねません。

その結果、優秀な従業員が不満を持ち退職することもあるため、業務負担に偏りが出ないように注意しましょう。

参考：『ICT教育ニュース『ITリテラシー、若い世代への「ちょっとお願い」は負担 =カスペルスキー調べ=』』

リモートワークを導入できない

パンデミックの影響でリモートワークが普及しましたが、ITリテラシーが低いと導入・運用ができません。

なぜなら、リモートワークには、以下のようなシステムやツールの利用が欠かせないためです。

リモートワークに必要なツール

リモートワークに対応できなければ、多様な働き方を実現できず優秀な人材が採用しにくくなります。

参考：『リモートワーク向けツール12選！VoicePingで導入コスト削減できる！？』
関連記事：『クラウドサービスの種類5つを紹介！各特徴も詳しく解説！』

従業員の個人情報の流出

TwitterやInstagram運用で従業員の写真を利用する企業が増えてきましたが、適切な方法で取り扱わないと従業員の個人情報が流出してしまいます。

SNS上に掲載した写真は、誰でもコピーできてしまうため、トラブルが起きたときに全てを消去することはできません。

また、面と向かって言えないことはネット上で言いやすい傾向があるため、ひどい言葉を投げられてしまう恐れがあります。

そのため、ネットリテラシーを高めて正しい方法で運用していく必要があります。

参考：『千葉県警察『インターネットトラブル　ネットリテラシーの基本』』
参考：『人と組織の課題解決に本当に役立つ情報を発信するコラム（アーティエンス株式会社）』

ITリテラシーが企業にもたらすメリット

ITリテラシーを高めておくメリットとして、企業とって以下の2点が挙げられます。

生産性が向上する

ITリテラシーを高めることで、企業の業務効率化を促進して生産性を向上させることができます。

業務内容に応じて自動化ツールやITソフトウェアなどを適切に設定し、有効活用することで業務効率が大幅にアップするため、最終的に企業全体の利益に貢献することができるのです。

インターネットサービス事業を行っている「さくらインターネット株式会社」では、過去の商談情報を一元管理できるシステムを導入したことにより商談照合率が50％まで上昇し、業務工数の簡略化により商談作成数が30％もアップしました。

このように、ITリテラシーが高い企業はIT技術を積極的に活用して生産性の向上を図っています。

社員一人ひとりがITリテラシーを身に付けておくことで自社に必要なシステムを最適化することができ、業務フローを効率的に改善することが可能になります。

参考：『情報の一元管理で、顧客体験、営業品質がともにUP！システム最適化でタイムパフォーマンスが大幅向上！』

DX化を推進できる

ITリテラシーを高めることで、積極的に業務効率を上げようとする動きから企業全体のDX化が推進されます。

DX(Digital Transformation)とは、デジタル技術を活用して業務改革することをいいます。

DX推進はIT企業だけに求められているわけでなく、製造業や小売業などあらゆるビジネスモデルに求められています。

特にコンピューターリテラシーやネットリテラシーの高い人材が増えることでデジタル技術を業務に取り入れやすくなり、市場で企業が生き残るためには今後のビジネスにおいて欠かせません。

また、2023年に公開された中小企業のDX推進に関するアンケート調査によると、企業のDX化として「HPの作成」や「営業活動、会議のオンライン化」「データの一元管理」などに取り組んでいる企業が多く、DX化に取り組んでいる企業のうち約8割の企業が実際に成果が出ていると回答しています。

このような結果からも、中小企業におけるDX推進は今後さらに需要が増えると言って良いでしょう。

以下の記事では、DX推進に成功した企業事例をご紹介しています。
関連記事：『中小企業のDX推進の成功事例13選！成功企業の共通点まで紹介』

参考：『中小企業におけるDX推進の必要性と具体的なロードマップを徹底解説』
参考：『中小企業の DX 推進に関する調査』

ITリテラシーが高い人の5つの特徴

ITリテラシーがもたらすメリットをご紹介しましたが、ITを上手く活用できる人にはどのような特徴があるのでしょうか？

ここではITリテラシーが高い人の特徴をご紹介します。

情報に疑念を持つ

ITリテラシーが高い人は収集した情報に対して「本当に情報が合っているのか？」と疑念を持っています。

なぜなら、どれだけ信用している相手でも、誤った情報を発信する恐れがあることを知っているためです。

情報に疑念を持っているため参考程度に聞きますが、一次情報など得られない限り、簡単には信用はしません。

このような情報に疑念を持っていることも、情報リテラシーを高い人の共通点です。

多くの情報を収集できる

情報リテラシーの高い人は、情報のカテゴリーを絞り込まずに多くの情報を収集しています。

なぜなら、幅広いカテゴリーの情報を収集して柔軟に多角的に物事を考えるためです。

あらゆる情報を掛け合わせて、社内の問題を解決するということを得意としています。

自分が興味・関心のない情報でも意識して収集していることが、情報リテラシーが高い人の共通点です。

一次情報を信用する

情報リテラシーが高い人は、多くの情報の中でも一次情報を信用します。

一次情報とは、自分が体験することで得た情報や、公的機関や企業が発信している独自情報をいいます。

自分で体験して情報の真偽を確かめることが多いです。

このような信頼度が高い情報を信用していることが、情報リテラシーが高い人の共通点です。

自分で決断できる

ITリテラシーが高い人は、他人の言葉に流されずに自分自身で判断できます。

誰かの言葉を鵜呑みにして自分で決断しない人は、イレギュラーな事態が起きたときに対応できません。

イレギュラーな事態に対応するためには、普段から自分で物事について考えて行動する習慣化が欠かせません。

このような決断力も、情報リテラシーが高い人は持っています。

自己啓発する

ITリテラシーが高い人は、積極的に自己啓発しています。

現在は第4次産業革命に突入しており、人の代わりにロボットに業務を任せられるようになってきました。

例えば、見積書作成や請求書作成はRPAを活用して自動化できるようになりました。

また、データ分析はAIを活用することで精度を上げられます。このようなIT技術を積極的に習得しています。

参考：『WAREHOUSE『情報リテラシーが本当に高い人の特徴』』
参考：『VALUE AGENT『一次情報とは？二次情報との違いや一次情報の適切な使い方について』』
参考：『第2章　新たな産業変化への対応（第1節） | 内閣府』

ITリテラシーを高める6つの方法

ITリテラシーが高い人の特徴をご紹介しましたが、企業信用力の低下や情報漏洩などを防止するために、企業はどのような取り組みをすればよいのでしょうか？

ここでは、ITリテラシーを高める方法をご紹介します。

社員教育を行う

まずは、社内の従業員に対してITリテラシーの定着を目的とした社員教育を行いましょう。

日頃から膨大な顧客データを管理する企業の社員は、ITリテラシーが低いことで発生しやすくなる問題やリスクを理解した上で、実際に問題が起きてしまった場合にどのように対処すべきかを身に付ける必要があります。

ITリテラシーを高めるための社員教育としては、以下の方法が効果的です。

社員にオンラインセミナーなどを受講してもらうことで、時間やコストを抑えながらITリテラシーを身に付けてもらうことが可能になります。

また、ITツールを導入して実際に手を動かして活用することで、情報やネットワークに関する知識を身に付けられるでしょう。

組織全体のITリテラシーを高めるためには、こういった社内教育を徹底することが有効です。

参考：『Smart DB『ITリテラシーとは？低い場合のリスクと高めるための社員教育を解説』』

ICT環境を整備する

ITを活用して業務効率化していくために、ICT環境を整備しましょう。

ICT環境の整備はITリテラシーを向上させるだけでなく、企業のテレワーク推進においても効果的です。

ICT環境に含まれる具体的な機器には、以下のようなものがあります。

ICT環境

このような機器やコミュニケーションツールに積極的に投資をすることで、従業員が働きやすい環境を構築しつつ社員のITリテラシーを向上させることができます。

参考：『ビジ助channel『テレワーク推進に必須！最適なICT環境を整える方法について解説』』

情報資産の取り扱いルールを設定する

ITリテラシーを高めるために、情報資産の取り扱いルールを設定しましょう。

情報資産を洗い出して脅威を洗い出してセキュリティ対策を実施することは大切ですが、どのように取り扱うべきかルールを設定しておくことも大切です。

メールの誤送信を防止するために送信前に確認したり、パスワード付きのフォルダーを添付して送信したりなどルールを決めておきましょう。

また、データのバックアップの取得についてのルール化やSNS炎上や情報漏洩した場合の対応方法もルール化しておくと安心です。

参考：『GMOサイン『情報資産とは？適切な管理方法と取り扱い上のリスク、対策』』

IT資産管理ツールを導入する

IT資産を上手く活用するために、IT資産管理ツールを導入しましょう。

IT資産管理ツールとは、企業が保有するPCやソフトウェアなどの情報を一元管理して、効率的に運用するためのツールをいいます。

IT資産の管理が行えていないと「どこで利用してウイルス感染したか」「どの端末がなくなったのか」などが分からなくなってしまいます。

このような問題を防止してコンプライアンス強化するためにも、IT資産を一元管理するようにしましょう。

参考：『アスピック『IT資産管理ツール比較12選！目的に合った選び方（比較表付き）』』

OSやセキュリティソフトをアップデートする

ソフトウェアの脆弱性を悪用したサイバー攻撃の対策は必ず行いましょう。

サイバー攻撃でも、その脅威は進化してしまいます。

サイバー攻撃手法は年々変化しており、OSやセキュリティソフトのアップデートをしておかなければ被害を受けやすくなってしまいます。

このような被害が出ないように、新たなバージョンのOSやセキュリティソフトを販売しているのです。

そのため、OSやセキュリティソフトのアップデートを随時行い、セキュリティリスクを軽減しましょう。

参考：『セキュマカ：『OSやソフトウェアアップデートの必要性とは?最新が正解とは限らない』』

資格取得を支援する

ITリテラシーを高めるために、従業員の資格取得を支援することも大切です。

資格取得費用を企業が負担すれば、意欲の高い従業員はITリテラシーに関する資格取得を目指すことでしょう。

ITリテラシーに関連する資格には以下のようなものがあります。

ご自身のITリテラシーに自信のある方や、より専門的なWeb解析に興味がある方にはウェブ解析士の資格取得もおすすめです！

ウェブ解析士は、5万名超が受験した「事業の成果につながるWebマーケティング」を行うことができる人材を育成・認定する資格です。

デジタル化戦略、サイト解析、KPI設定、Webマーケティングの基礎について習得できます。

電通グループなどの大手代理店も法人会員に加盟しており、業界の認知度が高く転職や副業に有利であることも特徴です。

資格認定後は、ウェブ解析士名簿に掲載され、対外的な証明もできます。

このような資格を従業員が取得することを推奨しつつ、資格取得を支援しましょう。

関連記事：『【初心者向け】Webマーケティングに役立つ8つの資格を紹介！』

まとめ

インターネットが普及して情報にアクセスできるようになったり、テクノロジーが進化して業務効率化できるようになったりしたことから、ITリテラシーの重要性が問われるようになりました。

ITリテラシーは4つの種類に分類できます。

この記事では、情報リテラシーが高い人の特徴や、4つの力を身に付ける方法をご紹介しました。

ぜひ、これを機会にITリテラシー向上するための施策を打ってみてください。

ITリテラシーを持って、Webでの集客施策を行うことも大切です。

その際、もしWeb運用が難しいと少しでも感じたら、広告代理店に任せるのも一つの手です。

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