Web広告の運用でエリアマーケティングを成功させる3ポイント

飲食店や美容院、クリニックなどのエリアに根付いたビジネスでは、その地域に居住・通勤するターゲットに向けて効率よく訴求することが集客の鍵といえるでしょう。

たとえばWeb媒体を使ってリスティング広告を出稿する場合、エリアを絞らなければ全国で特定のキーワードで検索した人が配信の対象となります。

国連人口基金が発表した「世界人口白書2022」によると、日本の人口は約1億2,560万人です。

引用：『国連人口基金「世界人口白書2022」』

大阪市内に在住の方を対象に広告を出す場合だと人口は約276万人なので、全国の2.2%ほどが対象となります。

地域を限定したビジネスを展開しているケースでは、配信範囲が広すぎると成果に直結しないクリックが増え、非効率といえるでしょう。

引用：『大阪市推計人口・人口異動（令和5年4月17日）』

今回は、エリアマーケティングが可能なWeb広告の種類を解説。

さらに、Web広告を効果的に運用してエリアマーケティングを成功させるためのポイントについてもご紹介します。

これから地域を絞って宣伝を実施したいと考えている方は必見です。

関連記事：『Googleマップを活用した効果的な広告集客とは？5つのTipsを徹底解説』

Webマーケティング

エリアマーケティングとは

エリアマーケティングとは、該当する地域の特色を把握し、エリアにあった方法で販促をすることを指します。

地域ごとに住民や通勤・通学で訪れる人々のライフスタイルや志向が異なります。

また交通事情や気候、さらにはエリア内の競合店なども、施策を決定するうえで着目するべき要素です。

参考：『エリアマーケティングで成果を出すには？効果的な方法を紹介｜LINEヤフー for Business』

エリアマーケティングはさまざまなビジネスで活用可能ですが、なかでも飲食店や美容院、クリニック、小売店などの店舗を営む業種で重宝されています。

店舗の周辺に住んでいる人や、そのエリアに通勤・通学している人がマーケティングの対象となります。

関連記事：『Google広告の来店コンバージョンとは？計測する2つのメリットを紹介』

商圏とは

商圏とは、来店の見込みがあるターゲットが生活（居住・通勤）する範囲のことを指します。

エリアマーケティングを行う前に、自社が運営する店舗の商圏について把握する必要があります。

商圏は、業種により目安が異なります。

たとえば飲食店なら徒歩15分前後、コンビニエンスストアやスーパーマーケットなら徒歩5分前後が商圏にあたります。

一方、百貨店や専門店、アパレルショップなどは生活圏の外にある店舗にも多くの人が足を運びます。

業種別　商圏の目安

また、たとえば同じ美容院であっても、都心にある大型店と郊外にある地域密着型のサロンでは商圏が異なります。

エリアマーケティングでは、どの範囲、どのエリアから集客ができるかを見極めることが重要です。

参考：『エリアマーケティングで成果を出すには？効果的な方法を紹介｜LINEヤフー for Business』
参考：『ポスタス株式会社「商圏とは？商圏分析の方法や決め方について徹底解説」』
参考：『株式会社フォアサイト「第1回 場所決定の前に確認しよう （１） 商圏編」』

エリアマーケティングの方法

エリアマーケティングに使用できる媒体は多種多様です。

下記の媒体は地域を限定した宣伝によく利用されています。

エリアマーケティングの媒体（一例）

この記事では、とくに精度の高いターゲティングが可能なWeb広告に絞って解説します。

エリアマーケティングにWeb広告を活用するメリット

はじめてエリアマーケティングに取り組むなら、手軽にスタートできるWeb広告を利用するのがおすすめです。

少額から出稿できる

多くのWeb広告は、出稿金額が調整可能なため、少額から運用できるメリットがあります。

エリアマーケティングに活用されることが多い交通広告を例に挙げると、JR山手線の車内にB3サイズの中吊り広告を出稿する場合、車両によって金額は変動しますが1週間で最低でも93万円の費用が必要です。

参考：『株式会社ジェイアール東日本企画「JEKI MEDIA GUIDE」』

一方、リスティング広告の最低出稿金額は1,000円です。

小規模な企業や個人経営の店舗でも気軽に始められる点は大きなメリットといえます。

参考：『株式会社イタミアート「リスティング広告の費用相場は？費用の仕組みから決め方まで解説！」 』

ユーザー像を定めたマーケティングが可能

リスティング広告、ディスプレイ広告、SNS広告などのWeb広告では、スマートフォンの位置情報や行動履歴などをもとに、精度の高いターゲティングを行います。

「こんなお客様に来店してほしい」「こんな人にお店の存在を知ってほしい」というユーザー像に近い人物にアプローチができます。

数値を元に運用できる

Web広告は、成果を数値で把握できる点も大きな魅力です。

広告を配信し、結果のデータをもとに次の戦略を立てられるため、運用を重ねるごとにより精度の高い運用が可能です。

Web広告を閲覧したユーザーが店舗に来店したかどうかも計測する方法があります。

詳細は下記にて解説しています。
関連記事： 『Google広告の来店コンバージョンとは？計測する2つのメリットを紹介』

エリアマーケティングにWeb広告を活用するデメリット

エリアマーケティングにWebを活用する際、地理的な範囲を限定して広告を配信するため、地域によっては対象となるユーザーが少ない可能性もあります。

広く訴求したり、認知の拡大を目的としている場合は、エリアを限定しすぎることで期待した成果が得られないケースもあります。

また、多くのWeb広告では端末の位置情報やユーザーの行動履歴などをもとにエリアの判定を行いますが、必ずしも正確とはいえません。

多少の誤差があることをあらかじめ心得たうえで着手すると良いでしょう。

低予算で、対象を絞ったエリアマーケティングをスタートしたい方はWeb広告、多くの方からの認知を高めたい場合は新聞広告や交通広告などを利用すると良いでしょう。

参考：『Google広告「ターゲット地域の設定」 』

エリアマーケティングが可能なWeb広告

エリアマーケティングに活用できる代表的なWeb広告の種類や、それぞれの特徴について解説します。

ぜひ自店で扱う商材やサービス内容に適した媒体を選ぶ参考にしてください。

リスティング広告

リスティング広告とは、GoogleやYahoo!などの検索エンジンで特定のキーワードを検索したユーザーに向けて配信する広告を指します。

テキスト形式の広告が、検索結果の上部と下部に表示されるのが特徴です。

表示順位は広告の品質スコアやキーワードの入札単価によって決定されます。

リスティング広告については、下記の記事で詳しくご紹介しています。
関連記事：『【3段階で分析】ボトルネック別・リスティング広告運用改善9案』

リスティング広告では、下記の方法でエリアマーケティングが可能です。

リスティング広告運用

エリア名でキーワードを入札する

エリア名でキーワードを入札すると、たとえば「新宿　歯医者」や「大阪　カフェ」といった「地域名＋業種名」で検索をかけたユーザーに広告を配信できます。

ユーザーがそのエリアでお店を探していることが前提なので、来店への意欲が高い点が大きなメリットです。

またそのエリアに通勤・通学をしていたり頻繁に足を運んでいるなど、居住者以外にもアプローチが可能です。

配信ユーザーの属性を地域で絞り込む

リスティング広告では、特定のエリアに所在したり、関心を持つユーザーに向けた配信が可能です。

Google広告の地域設定

Googleの場合はユーザーのいる場所や、関心・関連のある場所を指定して広告のターゲットにできます。

加えて、特定の位置から半径を指定する方法もあります。

ユーザーの所在地はIPアドレスやデバイスの位置情報などをもとに判定されます。

また関心・関連のある場所については、検索履歴や過去の位置情報などをもとにしています。

参考：『Google広告「ターゲット地域の設定」 』
関連記事：『リスティング広告、地域ターゲティングで気を付けるべき4つのポイント！』

Yahoo!広告の地域設定

Yahoo!の場合もユーザーの所在地、検索キーワードに含まれる地域、ユーザーが関心を示している地域などの条件を指定できます。

所在地を指定した場合、そのエリアからアクセスした可能性があるユーザーに配信されます。

また、検索キーワードに含まれる地域、ユーザーが関心を示している地域の場合は検索語句や履歴、過去の所在地から判定を行います。

参考：『Yahoo!広告「地域ターゲティング（特定の地域を指定して広告を配信）」 』

複数のエリアに店舗があり、広告文の細かい出し分けに工数がかかる場合は、広告カスタマイザの機能を活用するのがおすすめです。

データのフィードをダウンロードし、対象エリア・エリア名を入力してアップロードすることで、ユーザーが所在するエリアに合わせた広告文を配信できます。

参考：『バリュークリエーション株式会社「地域別に広告文をつくれる！Google 広告カスタマイザの設定方法」』
参考：『Yahoo!広告「データ自動挿入リストを利用して地域ごとに異なる広告を表示する」』

ディスプレイ広告（GDN・YDA）

ディスプレイ広告は、Webサイトやアプリに設けられた広告枠に表示されます。

バナーで配信されるタイプのものが目につきやすいため「バナー広告」とも呼ばれますが、画像広告・動画広告・テキスト広告のほか、レスポンシブ広告などの形式があります。

ディスプレイ広告を始めるなら、代表的なGoogleディスプレイネットワーク（GDN）・Yahoo!広告ディスプレイ広告（運用型）（YDA）の2種類がおすすめです。

GoogleとYahoo!が提供するサービスや、提携しているサイトの広告枠に出稿できます。

GDNは前述のGoogleリスティング広告と同様に、ユーザーの所在地や、関心・関連のあるエリアを指定した配信が可能です。

参考：『Google広告「ターゲット地域の設定」 』

YDAには、予算を設定してフレキシブルな配信が可能な運用型と、広告枠を予約購入する予約型の2種類があります。

エリアを絞った配信では、運用型・予約型ともに市区郡まで選択できます。また運用型に限り、特定の位置から半径を指定した配信ができます。

参考：『Yahoo!広告「地域ターゲティング」 』

GDNやYDAの詳細については、ぜひ下記も参考にしてみてください。
関連記事： 『ディスプレイ広告とは？GDNとYDAの5つの違いを解説』

Instagram広告

写真や動画を投稿できるInstagramは、国内のアクティブユーザー数3,300万人（2019年6月時点）を突破し、多くの人々に利用されています。

InstagramとFacebookは運営元が同じMeta社なので、広告のターゲティングのシステムを連携しているのが特徴です。

参考：『Meta「Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破」』

写真や動画の形で広告を投稿できるので、ビジュアルで訴求しやすい飲食やアパレル、美容などの商材に向いています。

配信面にはフィード・ストーリーズ・リール・発見タブがあり、これらの中から適したものを選べます。

またInstagram広告は、ユーザーの属性や行動履歴をもとに細かいターゲティング設定ができます。

エリアを指定する際は「コアオーディエンス」で絞り込みをかけます。

Facebookに登録された居住地・位置情報をもとに、そのエリアのユーザーに広告を配信します。

さらにそのエリアのユーザーを対象から外したり、エリア内を旅行中のユーザーに配信することも可能。

対象エリアは国・都道府県・市区町村・郵便番号などで指定します。

参考：『Meta「広告のターゲット設定」 』

Instagram広告のターゲティングについては、こちらの記事で詳しく解説しています。
関連記事：『Instagram広告運用の鍵！4種類のターゲティングを解説』
参考：『Instagramに掲載できる広告の種類』

Instagram運用

Facebook広告

Facebook広告は、フィード・ストーリーズ・インスタント記事・検索結果・インストリーム動画など、配信面の種類が豊富です。

前項で解説したInstagram広告と同様の仕組みで配信先のターゲティングを行います。

「コアオーディエンス」で絞り込みをかけ、国・都道府県・市区町村・郵便番号などでエリアの指定や除外が可能です。

またこちらもInstagram広告と同様に、エリア内を旅行中のユーザーに向けて広告を配信できます。

Facebook広告のターゲティングを詳しく解説した記事がこちらです。
関連記事：『Facebook広告の効果を上げるためのターゲティング活用ガイド5選』
参考：『Meta広告フォーマットのタイプ』

Twitter広告

Twitter広告では、Twitterのタイムライン上や検索結果画面のおすすめユーザーボックスなどへの広告出稿が可能です。

広告でありながら通常の投稿と同様に拡散が可能。拡散される分には費用がかからないところがうれしいポイントです。

ターゲティングでは、配信するユーザーをエリアで絞り込むことができます。

市区町村まで指定が可能です。

参考：『アナグラム株式会社「Twitter広告で『市区町村レベル』の地域ターゲティングが利用可能に」』

また地域以外にもオーディエンスの特性（年齢・性別・使用端末など）や、オーディエンスタイプ（会話トピック・特定のキーワードの検索や投稿・興味関心など）で絞り込みをかけられます。

Twitter広告で成果をあげたい方は、下記の記事もチェックしてみてください。
関連記事：『Twitter広告で費用対効果をUPさせる5つの秘訣！その特徴を解説！』
参考：『Twitter広告のフォーマット』

LINE広告

おもにコミュニケーションツールとして使用されるLINE。

日本の人口のおよそ70％がLINEのアクティブユーザーです。

エリアターゲティングについては、市区町村まで指定が可能です。

引用：『LINE「LINE Business Guide」』

LINE広告は、ほかのSNS広告と比較すると配信枠の種類が多彩です。（LINEの関連アプリも含む）

自店のターゲットが多く閲覧する配信面を選ぶことが重要なポイントです。

ただし広告配信ができない業種があるため、自店が該当しないか確認が必要です。

たとえばペットショップなどの生体販売・整骨院・接骨院・鍼灸院などは、LINE​広告に出稿ができません。

エリアマーケティングを実施する場合は、ほかの広告媒体を選びましょう。

参考：『LINEヤフー for Business「LINE広告審査ガイドライン」』

LINE広告については、下記の記事で詳しくご紹介しています。
関連記事：『LINE広告とは？14種類や費用、配信方法をわかりやすく解説』
参考：『LINE広告｜LINEヤフー for Business』

LINE運用

エリアマーケティングを成功させるポイント

エリアマーケティングを成功させるには、配信先を的確に絞りこむことに加え、広告のクリエイティブや遷移先で該当エリアのユーザーに響く訴求が必要です。

ここでは、地域を絞ったWeb広告の出稿で成果をあげるためのポイントについて解説します。エリア マーケティング web 広告 運用

広告クリエイティブでエリア名を訴求する

Web広告を使ったエリアマーケティングを成功させるためには、広告クリエイティブでユーザーに向けて「お住まい（通勤・通学）のエリアに向けた広告です」とわかりやすくアピールする必要があります。

そのためには、リスティング広告で表示されるテキストや、ディスプレイ広告・SNS広告で使用する画像や動画でエリア名を訴求することが重要です。

テキストやバナーといった広告のフォーマットにかかわらず、例のようにエリア名が目立つ形で打ち出しましょう。

下記は、「梅田　ホテル」でGoogle検索をかけた画面です。

表示されているリスティング広告にはエリア名が組み込まれています。

LPのファーストビューにエリア名を表示する

Web広告の遷移先として設定するランディングページ（LP）も、ファーストビューにエリア名を表示させると効果的です。

また前項で挙げたようなエリア名入りのキャッチコピーを掲載するなど、ここでも地域のユーザーに向けてのアピールをすることをおすすめします。

また近隣エリアに複数店舗がある場合「〇〇市内に全10店舗！」といった訴求をし、市内や近郊に絞って配信すると良いでしょう。

関連記事：『ファーストビューとは？LPの直帰率を改善する6つのポイントとは』

エリアの範囲を広げる

エリアターゲティングが可能なWeb媒体は、市町村などの細かい範囲に絞って出稿できるものがほとんどです。

地域を細かく設定すれば、求める顧客像に近いユーザーに向けた配信が実現します。

さらに、エリアだけでなくユーザーの年齢や趣味嗜好なども加えて絞りをかければ、より精度が上がります。

一方で期待した成果が得られない場合は、あまりに細かいターゲティングによって、配信先が極端に限定されている可能性があります。

近隣の市区町村にまでエリアを拡大する、地域以外のターゲティングの幅を広げるなどを検討してみてください。

まとめ

エリアマーケティングは、Web広告を活用すれば手軽に始められます。

低予算で出稿できるため、個人経営の店舗が利用しやすいところも大きな魅力です。自店のターゲットに合った媒体選定や広告クリエイティブの作成ができれば、大きな効果が期待できるでしょう。

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