BtoB企業がYouTube動画チャンネルを開設して、ターゲット顧客に有益な情報を配信する動きが出てきています。
株式会社マーケライズの独自調査によると、約3割の企業が動画制作に取り組んでいる状況です。
ターゲット顧客が押さえておくべき知識を「早く」「正確に」「わかりやすく伝える」を意識して動画配信する企業が増えており、視聴者から支持を集めています。
このように、BtoB企業がYouTube動画を配信すると、どのような効果が見込めるのでしょうか。
またどのようにYouTubeチャンネルを運用していくべきなのでしょうか。
今回はBtoB企業がYouTubeで集客するコツについて解説します。
この記事を読めば、成功事例の運用方法のコツが分かるようになるため、ぜひ参考にしてみてください。
Contents
BtoB企業がYouTube動画を配信すべき理由
BtoB企業がYouTube動画を配信すべき理由は3つあります。
- マーケティング方法の変化
- 動画コンテンツの浸透
- 参入ハードルの低下
ここでは、それぞれの理由について詳しく解説します。
マーケティング方法の変化
新型コロナウイルス感染症の拡大により、BtoB企業のマーケティング方法が変化してきています。
株式会社マーケライズの独自調査「営業・販路活動へのコロナ禍の影響に関する調査」によれば、新型コロナウイルス感染症の拡大により、展示会が延期となり商談の機会が減ったなど、77%の企業がマイナスの影響を受けていると回答しています。
これらの対策として、商談・会議のオンライン化や自社Webサイトの改修など、デジタル上の顧客接点を強化する動きが出てきているのです。
こちらの調査では32%の企業がデジタル上の顧客接点の強化方法として、動画コンテンツ制作に取り組んでいます。
参考:『製造業界の営業・販促活動へのコロナ禍の影響を調査 展示会や商談減少が多数、営業・販促活動の変革が急務に』
このように、BtoB企業のマーケティング手法が変化してきているため、YouTube動画配信を検討して乗り遅れないようにする気をつける必要があります。
動画コンテンツの浸透
引用:『月間 6,500 万ユーザーを超えた YouTube、2020 年の国内利用実態──テレビでの利用も 2 倍に』
多くのユーザーが動画コンテンツの視聴を楽しんでおり、動画コンテンツが浸透してきているため、BtoBビジネスの機会が得やすくなってきています。
Google社が発信する情報メディア「Think with Google」によると、2020年度に国内YouTube動画の月間利用者は6,500万人を突破しました。
YouTube動画の利用率が伸びた要因として、新型コロナウイルス感染症の拡大による外出自粛の影響により、自宅で過ごす時間が増えたことが挙げられています。
18歳から64歳までの幅広い年齢層が自宅のリビングでYouTube動画を楽しむようになってきました。
動画コンテンツが多くのユーザーに浸透してきているため、BtoB企業が動画配信しても受け入れられるようになってきているのです。
YouTube動画の市場規模について詳しく知りたい方は、関連記事をお読みください。
関連記事:『YouTube動画を含めた市場規模はいくら?動画広告の4つのメリット』
参入ハードルの低下
動画コンテンツの普及とともに、動画制作業務の効率化が図れる動画制作ツールが登場するなど、参入ハードルが下がってきています。
動画制作ツールには以下のようなものがあります。
動画制作ツール
- LetroStudio
- Filmora11
- Adobe premiere elements 2023
これまでは、動画の撮影や編集は専門業者に依頼しなければ制作できませんが、ツールの登場により自分たちで動画が制作する企業も増えてきました。
このような影響を受けて、動画制作を依頼する際も15秒動画3万円、30秒動画5万円と価格が下がってきています。
このように参入ハードルが下がってきているため、マーケティング強化のために動画活用を始めるタイミングと言えます。
参入:『メディア博士 | 中小企業のプロモーションにおける効果的な動画活用と事例をご紹介!』
[BtoB企業]YouTube動画の利用用途
BtoB企業のYouTube動画の利用用途として、以下のようなものが挙げられます。
商品を紹介する
YouTube動画は、商品紹介に向いています。
その理由は、テキストや画像ではイメージしにくい商品の魅力を動画(音声+映像)で分かりやすく説明できるためです。
とくに、オンライン上では商品に触れることができません。
そのため、サイズや使用感などイメージしてもらえるように動画で商品紹介する企業が増えています。
参考:『Letro Studio 商品・サービス紹介動画とは?知っておくべきメリットやポイントを解説』
関連記事:『TikTokに企業のPR動画を投稿してマーケティングする4つのメリット』
導入事例を紹介する
導入事例の動画を制作する企業が増えています。
インタビュー記事とは異なり、顧客自身で直接語ってもらえれば、視聴者の信頼が得やすいです。
また、YouTubeチャンネルやWebサイトにアップロードするだけでなく、セミナーで流したりデジタルサイネージで流したりなどの幅広く利用方法があります。
参考:『SE Design 導入事例動画を制作する際に必要な6つのチェックポイント』
関連記事:『動画活用の成功事例5選!動画の種類別に制作方法をご紹介』
セミナー動画を流す
セミナー動画を流せば、場所や時間を問わずに多くの方に視聴してもらえるようになります。
セミナーへ参加できなかった顧客へのフォローアップや、セミナー参加者の動画の見返しなどに利用できます。
オンラインセミナーを開催する場合、動画を流せば、イベント業務の効率化も可能です。
空いたリソースを他業務に充てるなど、セミナー登壇者の業務負担が減らせます。
参考:『PROOX セミナー動画とは?制作するメリットや作り方のコツを紹介!企業のDX推進にも』
商品の操作方法を説明する
YouTube動画はPR目的だけでなく、操作方法の説明など顧客のフォローアップにも利用できます。
商品の操作方法をテキストと画像で説明する場合と比較して、動画は伝わりやすいです。
ユーザー向けの操作マニュアル動画を制作して、操作方法を分かりやすく伝えることができれば、サポートセンターへのお問い合わせ件数の削減効果が見込めるでしょう。
お客様自身で操作方法を学んでもらえるため、サポート業務が効率化できます。
参考:『メディア博士 【初心者向け】伝わりやすい操作説明動画の作り方』
関連記事:『【業界別】サービス紹介動画の成功事例14選!動画の作り方まで解説』
採用動画を流す
採用活動に動画を利用する企業が増えています。
その理由は、採用動画を制作することでマッチングの精度が上げられるためです。
一般的に求人広告はテキストと画像だけで求人情報を発信する必要があります。
また、求人広告は文字数や画像枚数に制限がかけられていることが大半です。
そのため、具体的な業務内容や企業の雰囲気が伝えられません。
このような悩みは、採用動画で解決できます。
採用動画で企業の雰囲気や一緒に働く人などを紹介すれば、採用後がイメージしやすくなり、早期離職が起きるなどのミスマッチが起きにくくなります。
参考:『Sonar Times 中小企業の採用動画の効果・メリットとは?求職者に響く内容にするポイントとともに解説』
[BtoB企業]YouTube動画の成功事例3選
BtoB企業がYouTube動画を活用し始めていることは理解して頂けたと思います。
実際に、YouTube動画を活用している企業は、どのようなチャンネルを運営しているのでしょうか?
どのような効果が見込めているのでしょうか?
ここでは、BtoB企業のYouTube動画の成功事例をご紹介します。
幅広いターゲットへの訴求に成功(freee株式会社)
引用:『freee(フリー)【公式】』
Freee株式会社はクラウド会計ソフト「freee」を提供しています。
YouTube動画チャンネル登録者数は2.16万人(※2022年11月時点)。人気の動画は1本100万回以上再生されています。
FreeeのYouTube動画チャンネルでは、クラウド会計ソフトの操作方法だけでなく、「確定申告の基礎知識」「会計の基礎知識」など会計関連の問題の解決に役立つ動画を上げています。
さまざまなコンテンツを毎週配信して、会計に関心のある幅広いターゲットの訴求し、登録者数を増やすことに成功しています。
YouTube動画経由で反響を獲得「StockSun株式会社」
引用:『StockSun-WEBコンサルティング』
StockSun株式会社は、Web集客のコンサルティングサービスを提供しています。
YouTube動画チャンネル登録者数は3.43万人(※2022年11月時点)。
YouTube動画では、SEOやWEB制作、ECサイト運用などのテクニックを披露しています。
動画内では、各施策で出た効果を隠さずに披露していて、信頼を得ています。
Webマーケティング業界での知名度を上げていき、YouTubeチャンネルを開設して2ヵ月で22件のお問い合わせ、7000万円の売上を達成しました。
オンラインサロンメンバーの獲得にも成功しています。
動画広告で顧客単価の削減に成功「株式会社Smart HR」
https://www.youtube.com/watch?v=d8LF7pZy_GU
株式会社Smart HRはクラウド人事労務管理ソフト「Smart HR」を提供しています。
自社ソフトの認知から購買促進までをYouTube広告Trueview アクションキャンペーンで実現しました。
Trueview アクションキャンペーンとは、サイトへの導線を備え付けられるYouTube動画の広告です。
テキストや画像では伝えにくい情報を届けることができます。
自社ソフトに興味があるユーザーに絞り込み、アプローチすることでCTRを200%向上させることに成功しました。
また、顧客単価を40%削減することにも成功しています。
参考:『株式会社Smart HR 急成長を続けるSmartHRが実践するBtoB SaaSマーケティング戦略』
BtoB企業がYouTube動画を成功させるコツ
BtoB企業のYouTube動画の成功事例をご紹介しましたが、成功するためには以下のコツを押さえておきましょう。
- 目的に沿って動画を制作する
- ブランディングを行う
- 定期的に更新をする
ここでは、BtoB企業がYouTube動画で成功するコツについて詳しく解説します。
目的に沿って動画を制作する
BtoB企業がYouTube動画で反響を獲得するためには、動画配信の目的に沿って動画を制作することが大切です。
目的を設定しないで、闇雲に動画を制作しても期待する効果は得られません。
そのため、ターゲット顧客を想定して、どのような目的で動画を配信すべきか考えましょう。
[動画配信の目的]
- 商品に関心を持ってもらう
- 商品情報を知ってもらう
- 商品の価値を知ってもらう
- 商品購入を判断してもらう
- お問い合わせしてもらう
動画配信の目的を5つに分類して、各段階で適切なコンテンツを考えていくと反響が得やすくなります。
興味 (商品に関心を持ってもらう) | 興味・関心を持ってもらうためには目を引く動画が必要 例:ブランディング動画、ティザー動画、告知動画 |
理解 (商品の情報を知ってもらう) | 商品の情報を届けて魅力について理解してもらう 例:商品紹介動画、企業紹介動画 |
納得 (商品の価値を知ってもらう) | 商品情報を把握した方に一歩踏み込んだ情報を提供する 例:導入事例の動画 |
判断 (商品購入を判断してもらう) | 購入の判断を後押しする動画で背中を押す 例:お客様の声の動画 |
購入 (企業にお問い合わせしてもらう) | 購入後もリピーターになってもらうための情報を提供する 例:取扱説明動画、アップデート情報の動画 |
参考:『宣伝会議 動画の目的を明確に!活用シーンとそれぞれのKPI』
ブランディングを行う
BtoB企業がYouTube動画で集客するために、チャンネルを統一してブランディングする必要があります。
YouTube動画のサムネイル・タイトル・動画雰囲気は、コンセプトに合わせて統一するようにしましょう。
その理由は、一貫性のある動画コンテンツを配信し続けることで、ユーザーに覚えてもらいやすくなるためです。
また、YouTube動画に独自キーワードを盛り込んでおくと、ブランディング効果(他社と差別化して「集客」「販促」「PR」の面での優位性を保つこと)ができます。
ブランディング効果は、YouTube動画の視聴回数の伸びに大きな影響を与えるものです。
そのため、YouTubeチャンネルはブランディングしましょう。
参考:『Growth Seed YouTubeチャンネルをブランディングするための5つのステップと成功事例』
定期的に更新する
YouTube動画で集客に成功している企業は、定期的に質の高い動画コンテンツを更新しています。
動画コンテンツを定期的に更新して、ユーザーが何度も視聴してくれると総再生時間が増えてYouTubeのアルゴリズムに評価されやすくなり、以下のメリットが得られます。
- 関連動画に自社の動画コンテンツが表示されやすくなる
- ユーザーが動画を視聴すれば、チャンネル登録してなくてもオススメの動画として表示される
- チャンネル登録者が増えて、総再生時間が伸びる
このような効果が得られるため、YouTube動画は定期的に更新しましょう。
参考:『M TEAM YouTubeの最適な更新頻度はどれくらい?』
まとめ
YouTube動画のユーザー数は6,500万人を突破して、新型コロナウイルスで非対面ビジネスが推奨されて、動画コンテンツが浸透しました。
また、IT技術の進化に伴い、気軽に動画制作ができるようになってきています。
このような影響を受けて、BtoB企業もYouTubeチャンネルを開設して動画配信する動きが出ています。
この記事でご紹介した通り、YouTube動画を配信して集客に成功している企業も存在します。
そのため、マーケティング強化をしたいと思っている方は、これを機会にYouTube動画を活用してみてください。
また、当記事を読んで自身で動画制作する事が難しいと感じた場合、広告代理店に相談することも手段の1つです。
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監修者
UnionMedia編集部2012年創業、新宿のWebマーケティングに強い広告代理店「株式会社Union」が運営。Webマーケティングの知見を深め、成果に繋がる有用な記事を更新しています。「必要な情報を必要な人へ」をスローガンに、Web広告運用や動画制作など各種Webマーケティングのご相談を受付中。
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